1907年恐慌（1907ねんきょうこう、）は、アメリカ合衆国で1907年10月に発生した金融恐慌。構造的要因は前年制定のアームストロング法による資金移動であった。この恐慌はイギリス系投信に回復しがたい被害をもたらした。一方では現金の不足を証券でごまかす金融制度の脆弱性を露呈し、連邦準備制度の立法事実となった。
概説 生保の遵法と売国 1905年、JPモルガンがドレスナー銀行とコルレス契約を結んだ。これをきっかけとして全米の資金がドイツ帝国へ投下されてゆくのであるが、資金をまとめ出したのは翌年からであった。皮肉にも、1906年のアームストロング法が資金集めに貢献した。大手生命保険会社の保有する株式がジョン・モルガンやジョン・ロックフェラー、そしてクーン・ローブに売却された。この株式には信託会社株も含まれた。さらに、彼ら金融資本の保有した鉄道債が、今や彼らの実質的な傘下企業となった大手生命保険会社に売却された。株と債券の売り圧力は市場を緊張させた。一方、生命保険会社は1906年の法律で証券引受業務を禁じられた。証券投資をしたい場合は金融資本家の証券を購入したが、それは金融資本家らが傘下の生保に「買いオペ」させたわけである。このシャドー・バンキング・システムが、ドイツへ資金を供給したのであった。生保が他に稼ぐ方法といったらモーゲージ貸付しかなくなった。生保の非農地モーゲージ貸付は当然に長期の契約となった。金融資本家のドイツ投資も、生保のモーゲージも、見かけ上は短資であったが、資金は各地域の開発、特に電化に使われたので、契約は更新されて資金の流動性が失われていった。
1907年10月、ビュートの銅山王（Copper King）とも呼ばれたF・アウグスタス・ハインツらがユナイテッド銅社株の買占めを謀った。この株買占めは失敗に終わり、ハインツが頭取であったマーカンタイル・ナショナル銀行をはじめ、買占めに資金を提供したとされる銀行で取り付け騒ぎがおきた。翌週にはが営業停止に追い込まれ、恐慌が表面化したニッカーボッカー信託会社は、1923年にアービング銀行（Irving Trust）に買収された。このアービング銀行は1989年バンク・オブ・ニューヨークに買収される。。ニッカーボッカー信託会社の倒産による関連金融機関での取り付けは連鎖していった。地方銀行は都市銀行から、全国の都市銀行はニューヨークの銀行から預金（バンカーズ・バランス）の回収をはかった。このためほとんど全国的に銀行で支払制限が行われ、多くの銀行が準備金の枯渇により破産した塩谷 (1971), p.145。ニューヨーク証券取引所株価は、前年度最高値と比較して50%まで暴落し、多数の銀行や信託会社で取り付け騒ぎが発生した。ニューヨークに端を発したこの恐慌はやがてアメリカ全土に広がって、多くの州法銀行、証券会社また地方銀行や企業が破綻し、失業者の数は300万人から400万人にのぼった塩谷 (1971), p.144。
自演の収拾と英国の凋落 この恐慌は、そのきっかけをつくった金融資本家らが収拾した。モルガンは、流動性を確保し金融システムを守る為に自身の資産を使っただけでなく、ニューヨークの銀行・信託会社を説得してマネー・プールを構築した。当時のアメリカには市場に流動性を与える中央銀行が存在していなかったため、モルガンがその役目を果たした形となった。恐慌は10月中に一旦終息したかに見えたが、11月初めに新たな問題が浮上した。大手証券会社ムーア＆シュレイが（TC&I）の株を担保として3000万ドルを超える多額の借り入れをしていたことが明らかとなった。不安定な市場の煽りをうけてTC&I社の株価が暴落すれば、市場は新たな危機に見舞われるところであったが、USスチール社によるTC&I社の買収が実現し、危機は回避された。なお、当時のアメリカ合衆国大統領セオドア・ルーズベルトは独占資本を厳しく非難してきた人物であったが、この買収を黙認した。
恐慌の翌年、ジョン・ロックフェラー2世の義父としても知られるネルソン・オルドリッチ上院議員はオルドリッチ＝ブリーランド法案を起草し、同法に基づいて1907年恐慌の調査と来るべき恐慌への解決策を提言するために国家金融委員会が設立された。ここで話し合われ、ジェイコブ・シフの支持も得た金融改革案が連邦準備制度設立の礎となった。
恐慌は信託会社を通じて拡大していたので、もう一つの結果を指摘する。この恐慌はイギリスの投資信託に未曾有の被害をもたらし、公開のものは当然として秘密準備金までも深く目減りさせた。恐慌のあと、イギリス投信全体の資産構成は下位証券の割合が三割を超えて、少なくとも第二次世界大戦勃発まで、この割合は増加の一途をたどった。ロンドンは投信の凋落にしたがい、国際金融市場の地位をボストンやウォール街へ明け渡した。1906年末にはイングランド銀行が指標金利を引き上げた恐慌が起こるとイングランド銀行はドイツ帝国から大量に正金を購入した。。これは、英国の保険会社が米国の保険契約者に多額の保険金を支払うために英国から米国へ大量の金が流れ、ロンドン資本市場の流動性が低下し英国内で金が枯渇するのを防ぐためであった。しかし、この措置は投信会社を十分に守りきれなかった。
アームストロング法 1880年代のアメリカにおける証券引受は、次に掲げるような個人銀行が行っていた。JPモルガン、クーン・ローブ、シュパイヤー（Speyer family, 全盛においてはロスチャイルドよりも富裕であったといわれる）、セリグマン（J. & W. Seligman & Co.）、キダー・ピーボディ（Kidder, Peabody & Co.1980年代にマーティン・シーゲルをフィーチャー。彼はアイヴァン・ボウスキーとともにマイケル・ミルケンのドレクセル・バーナム・ランベール社からテイクオーバーの対象となる企業の財務情報を受け取っていた。, 現UBS）などである。しかし彼らは1893年恐慌で資金を引き上げてしまった。そこで資金がないなりにアメリカ国内金融機関の経営統合が進んだ。この中で三大生保が保有契約と総資産の両面にわたり顕著にシェアを拡大した（1900年、両面で五割に迫る）。ミューチュアル生命（Mutual Life Insurance Company of New York, 現アクサ）、エクイタブル生命（The Equitable Life Assurance Society, 現アクサ）、ニューヨーク生命（New York Life Insurance Company）である。生保は銀行株を保有することによって、商業銀行と信託銀行を系列化した。こうして生保は証券引受に直接介入するだけの独占体制を確立した。もともと三大生保は先に列挙した個人銀行家と一緒に鉄道債を引受ける力があった。堺雄一 『アメリカ私募証券市場の発展と構造』 有斐閣 1993年 第2章 生命保険会社の私募引受前史（39-92頁）
1905年8月1日、アメリカ上院議員アームストロング（William W. Armstrong）が委員長となり、「生命保険会社の経営活動を調査するために任命されたニューヨーク州上下院合同委員会（The Joint Committee of the Senate and the Assembly of the State of New York appointed to investigate the Affairs of Life Insurance Companies）」が設置された。この委員会は9月6日から12月31日にかけて、関係者を召還しての公聴会を含む57回の会合を開いた。10巻にまとめられた報告・勧告は、おおよそ次のようなものであった。粗末なコーポレート・ガバナンスは比較的小さい論点となった。事業費が濫費されたことが指摘され、一因として据え置き配当積立金が槍玉にあがり全廃まで勧告された。コンツェルン化にともなう創業者利得も焦点となり、株式投資の禁止と保有株式の処分、証券引受活動の禁止、自由な証券売却を妨げる協定の禁止などが提言された。委員会の勧告は若干の修正を加えられ、1906年の改正ニューヨーク州保険法として実施に移された。
の活躍で、ニューヨーク生命とミューチュアル生命は大規模な対外投資を行っていた。パーキンスはニコライ2世と直に相談して、ロシアに確固たる地歩を築いていた。生命保険業のゆきすぎた活動が委員会の調べにより徹底摘発された。調査官らは、保険会社全体の毎年の新規取扱い高を1.5億ドルに制限すべきであると勧告した。この制限は1907年1月1日に課せられた。こうしてエクイタブル、ミューチュアル、ニューヨーク生命は、国内および海外での販売を削減した。ミューチュアル生命は、海外にこれ以上の担保供託をしないことを決めた。エクイタブル生命は1912年までに海外進出の中止を決意した。しかし、パーキンスのニューヨーク生命だけは、国際事業活動に断固として踏みとどまった。マイラ・ウィルキンズ 『多国籍企業の史的展開 植民地時代から1914年まで』 ミネルヴァ書房 1973年 133-136頁
法令順守のため生保は数年かけて保有株式を売却した。そしてミューチュアル生命とニューヨーク生命はモルガン系列となった。この二社とも、1915年末の総資産に占める証券の比重は五割を超えた。エクイタブル生命は内紛とアームストロング法によりクーン・ローブおよびナショナル・シティー（ロックフェラー家）と関係を深めた。1911年、ニューヨーク保険監督官がエクイタブル生命に対し銀行株の保有を各銘柄について5％にまで減らすよう勧告した。これが追い討ちとなり、エクイタブル・コンツェルンは分解されてモルガンとロックフェラーとクーン・ローブに支配された。
1912年春、後述のアメリカ信託会社（#信用回復への取り組み）がエクイタブル信託に吸収された。エクイタブル信託は1930年ジョン・ロックフェラー2世のチェース・ナショナル（現JPモルガン・チェース）に買収された。
恐慌の顕在化 付帯的状況について
1836年に当時のアメリカ合衆国大統領アンドリュー・ジャクソンが第二合衆国銀行の免許更新を拒否して以来、米国には中央銀行不在の状態が続いていた。このためニューヨークにおける通貨供給量は、農業サイクル期の資金需要に合わせて不規則に上下動していた。毎年秋の収穫期になると収穫物を買い取る為に融資による資金が必要とされ、金利は上昇したが、アメリカ国外の投資家はこの金利上昇を待ってから資金をニューヨークに送ることで儲けを得ていた。マネーサプライにおける合衆国の地域格差は後に連邦準備制度が調整しても十分に解決されるものではなかった。
1906年1月以降、ダウ平均株価は103ドルの高値を記録したこともあり、この年の市場は当初年間通して穏やかに推移するものとみられたが、1906年4月のサンフランシスコ地震がもたらした被害で市場が不安定になり、電化をともなう復興事業のため資金がニューヨークからサンフランシスコに流れたPaul Saffo, ABC News (April 17, 2008) 。1906年1月がピークであったニューヨーク証券取引所株価は同年7月までに18%下落したが、9月末には下落分の半分程回復している。本格的な復興は、この一時的な落ち込みより遅れて始まる。そして生保の非農地モーゲージ貸付を固定化させ、金融資本家の電力株や電力債の価格を上昇させるのである。
1906年7月に成立したでは州際通商委員会に鉄道運賃を決める権限が付与され、そして概説で述べたように金融資本家らが鉄道債を生保に売却し、鉄道会社の株価は下落した。1906年9月から1907年3月の間、株式市場は下落し、株式時価総額は7.7%減少した全上場企業の株価指数。ブルナー＆カー (2009), p.37より。3月9日から26日の間に株価はさらに9.8%下がったブルナー＆カー (2009), p.38。（この3月の暴落はときに「金持ちの恐慌:rich man's panic」とも呼ばれる）。経済は夏中通して不安定な状態が続いた。システムに打撃を与えるようなショックが立て続けに起きた。当時融資担保としてもっとも広く用いられていたユニオン・パシフィック鉄道株が50ポイントも下落した。その年の6月にはニューヨーク市債が下落、7月には銅市場も暴落し、8月にはスタンダード・オイル社に対して反トラスト法違反として2900万ドル超もの巨額の罰金が科せられた。1907年が始まってから9ヶ月で株価は24.4%も下落していたブルナー＆カー (2009), p.54。
7月27日付、米ビジネス紙「コマーシャル・アンド・ファイナンシャル・クロニクル」は当時の市況を次のように伝えている。「市場は依然不安定である ... 明るい兆候が見えたと思ったら、今度はパリへの金流出の情報が新たに伝わってきたりして、せっかく上向いた市況がガタガタになり、もうけも希望もどこかへ行ってしまう。」1907年は4月と5月にエジプトで、5月と6月には日本で、またドイツ・ハンブルクとチリでは10月始めと、米国外でも取り付け騒ぎが何件か発生していた。
ユナイテッド銅社株の買占め ニューヨークにおける恐慌の経過ブルナー＆カー (2009)から作成10月14日 月曜日 オットー・ハインツがユナイテッド銅社株の買い占めを始める。 10月16日 水曜日 ハインツの買占めは失敗。ハインツの仲介をしたグロス・クリーバーグ商会が営業停止に追い込まれる。 10月17日 木曜日 証券取引所はオットー・ハインツ商会が債務不履行に陥ったとして取引所会員権を停止。アウグスタス・ハインツの所有するモンタナ州のビュート・ステート貯蓄銀行が破たん宣告。アウグスタス・ハインツはマーカンタイル・ナショナル銀行を辞任、アウグスタスと密接な関係を持つチャールズ・モースの銀行では預金者が預金の引き出しを始める。 10月20日 日曜日 ニューヨーク資金決済機構はニューヨーク市内のすべての銀行に対し、アウグスタス・ハインツとチャールズ・モースを銀行業界から排除するよう命じる。 10月21日 月曜日 チャールズ・バーニーとモース・ハインツ連合との結びつきが明らかとなり、バーニーはニッカーボッカー信託会社を辞任。ナショナル・バンク・オブ・コマースはニッカーボッカー信託会社の決済業務を行わないと発表。 10月22日 火曜日 ニッカーボッカー信託会社で取り付け騒ぎが発生、営業停止に追い込まれる。 10月23日 水曜日 ジョン・モルガンが他の信託会社社長らを説得、アメリカ信託会社に資金を供給し破たんを回避する。 10月24日 木曜日 財務長官ジョージ・コーテルユーは、ニューヨーク市内の諸々の銀行に連邦予算を預け入れる事に同意。モルガンは各行の頭取を集めて説得し14行から2360万ドルを拠出させ、ニューヨーク証券取引所を閉鎖から回避。 10月25日 金曜日 モルガンは再度証券取引所支援のためのマネープールを構築、十分な資金を得た証券取引所は危機を回避。 10月27日 日曜日 ニューヨーク市職員がモルガンの腹心ジョージ・パーキンスに、11月1日までに2000万か3000万ドルを用立てないと市は破産すると伝える。 10月29日 火曜日 モルガンは市債3000万ドルを引き受ける。ニューヨーク市の破産はこれによって回避。 11月2日 土曜日 テネシー石炭鉄鋼鉄道会社（TC&I）株を担保に多額の借入をしていたムーア＆シュレイ証券会社が、市場の混乱によるTC&I株の下落懸念から破たんの瀬戸際に。危機回避のため、USスチールがTC&I株を買収する案が提示される。 11月3日 日曜日 USスチールの財務委員会が最終的にTC&Iの買収案に同意。 11月4日 月曜日 反競争的とみなされる懸念がありつつも、ルーズベルト大統領はUSスチールがTC&I株を引き受けることを黙認。 11月5日 火曜日 大統領選挙投票日のため市場は休業日。 11月6日水曜日 USスチールはTC&I株の引き受け手続きを完了。市場は回復し、信託会社への取り付け騒ぎも治まった。
1907年の恐慌は、所有のユナイテッド銅（United Copper、ユナイテッド・コッパー）社の株買い占めがきっかけとなって始まった。アウグスタス・ハインツはモンタナ州ビュートの銅鉱山で財を成した実業家で、1906年にニューヨークに移り、悪名高いウオール街の銀行家と密接な関係を築いていた。モースは製氷会社の設立や蒸気船会社の買収などで成功を収めていたが、モースとその仲間は、一つの金融機関の株式を買い付け、それを担保に借りた金で別の金融機関の株式を買い付ける手法で銀行ネットワークの支配権益獲得を計画していた。ハインツもこの計画に相乗りし、1907年初めには少なくとも6つの国法国立銀行、10の州法銀行、5つの信託会社、4つの保険会社を支配下においたブルナー＆カー (2009), pp.61-67。
ユナイテッド銅社の株主であり役員でもあったアウグスタス・ハインツの兄オットー・ハインツは、ハインツ・モース連合の株の動きをチェックしていた際に、ユナイテッド銅社の株式が非公開で貸し出され、空売りされているのではないかと考えた。こうしたトレーダーは、借りた株の値がいずれ下がると予測して市場価格で株を売り、実際に値が下がれば株の返却を求められても下落した価格で買い戻して差額が自分の利益となるブルナー＆カー (2009), pp.69-70。オットーは、ユナイテッド銅社株の大多数を保有するのは自分たちハインツ兄弟であると信じ、ハインツ兄弟側が積極的に株を買い進め株の大多数を本当に所有することで、空売り側がユナイテッド銅社株入手に動かざるを得ない状況をつくろうとした。（買い方が売り方を攻める戦術を「玉締め」という）ハインツ側が大多数の株を買い占めれば、株の返却を求められた空売り側は株を高値で買い取るか、ハインツ兄弟の言い値で直接清算せざるを得なくなり、兄弟は大きな利益を手にすることができるブルナー＆カー (2009), p.70。
オットー、アウグスタス、そしてチャールズ・モースはこの計画への資金提供を求めて、かつてモースの計画に資金を提供したことがある、ニューヨーク市で3番目の規模を持つニッカーボッカー信託会社の社長に面会した。会合でモースは、オットーに玉締めをやるにはもっと資金が必要であると告げ、バーニーは資金拠出を断り、アウグスタスもこのときはこの計画を拒絶したブルナー＆カー (2009), p.71-72。だが、10月12日土曜の取引で空売りがまたおこなわれているとみたオットーは、たとえ一人でも買い占めと玉締めをおこなうことを決意し、グロス＆クリーバーグ商会に月曜にユナイテッド銅社株を買占めるよう指示した。10月14日月曜日、ユナイテッド銅社の株価は1株あたり39ドルから52ドルへ上昇した。10月15日火曜日、玉締めの準備が整ったと考えたオットーは、ユナイテッド銅社を保有していた証券会社20社に対してその保有株を午後2時に委譲するよう通告した。火曜午前は50ドルで取引が始まり、落ち着いた動きであった。だが、オットーは市場を読み誤っていた。午後、20社すべての証券会社が通告通りに要求された株を供出してきたのである。株価は一時59ドルまで値を上げたが、委譲された株があまりに多いためハインツ側が受取を拒否せざるを得なくなり、証券会社は行き場を失った手持ち株をすべて市場に売却した。ユナイテッド銅社株は瞬く間に暴落し、株価は数分のうちに50ドル、45ドル、そして36ドルまで値を下げたブルナー＆カー (2009), p.74-75。
翌10月16日水曜日、ユナイテッド銅社株は30ドルで取引が開始されたが、その直後20ドルに下がり、一時は10ドルまで暴落した。オットー・ハインツの目論見はもろくも潰えた。ユナイテッド銅社株はニューヨーク証券取引所の店頭で取引されていたが、ウォール・ストリート・ジャーナル紙はこの時の様子を次の様に報じている。「店頭市場でこのような事態は、長く見られなかったことである。実際、店頭を専門にしてきた古株たちは、こんなことは今まで見たことがないというブルナー＆カー (2009), p.75。」
買占めの失敗による株価暴落 10月16日水曜日、買占めが失敗したことでオットーが株の代金を支払えなくなったことにより、オットーの指示で大量のユナイテッド銅社株を購入していた証券会社グロス＆クリーバーグ商会が営業停止に追い込まれた。翌10月17日木曜日、ニューヨーク証券取引所は、オットー・ハインツ商会の取引所会員権を停止したと発表。一方で、ユナイテッド銅社株暴落を受けて、アウグスタス・ハインツが所有するモンタナ州のビュート・ステート貯蓄銀行が債務不履行に陥ったことが報じられた。この銀行は、アウグスタス・ハインツが当時頭取であったニューヨーク、マーカンタイル・ナショナル銀行のコルレス（代理）銀行であり、融資の担保としてユナイテッド銅社株も保有していたブルナー＆カー (2009), pp.79-81。
ユナイテッド銅社株の買い占め失敗やビュート・ステート貯蓄銀行の破綻にF・アウグスタス・ハインツが関与していたことは、マーカンタイル・ナショナル銀行にとって「不愉快極まりないこと」とされ、同行は木曜午前11時にアウグスタス・ハインツ頭取が辞任したと発表したブルナー＆カー (2009), p.84。だが、時すでに遅く、ユナイテッド銅社株暴落のニュースは広まってしまっていたため、預金者は一斉にマーカンタイル・ナショナル銀行に預金を引き出しにきた。マーカンタイルは数日の引き出しに耐えうるだけの現金を持ち合わせてはいたが、預金者たちはハインツの一味チャールズ・モースの銀行からも金を引き出し始めていたブルナー＆カー (2009), p.89。取り付け騒ぎはモースのノースアメリカ・ナショナル銀行とニューアムステルダム・ナショナル銀行でも発生。（NYCHNew York Clearing House。一部の銀行が合同で作った自主的団体。ブルナー＆カー (2009), p.89）は、アウグスタス・ハインツとモースについての悪いうわさが銀行システム全体に与える影響を懸念し、10月20日日曜日、モースとハインツをニューヨークの銀行業界から排除するよう命じたブルナー＆カー (2009), p.94-95。買占めが失敗した後、その週末までの間に発生した取り付け騒ぎは散発的であったが、これはハインツ関連の銀行からの引き出された資金が、単にニューヨークの他の銀行に預金させ換えられただけだったためである。
ニッカーボッカーの営業停止
1900年代初め、米国の信託会社は急速な成長を遂げていた。1897年からの10年で信託会社の資産は244%増加したが、同じ時期国法銀行は97%増、州法銀行82%増加しただけであったブルナー＆カー (2009), p.104。こうした信託会社社長らの多くは、ニューヨークの社交界でも著名なメンバーだった。もっとも尊敬を集めた人物のひとり、チャールズ・T・バーニーは、著名な資産家で元海軍長官ウィリアム・コリンズ・ホイットニーの妹と結婚すると、その人脈を生かして金融界で出世しブルナー＆カー (2009), p.5、1897年からは、ニューヨークで3番目に大きい信託会社であったの社長の座に就いていたブルナー＆カー (2009), p.71。
だが、チャールズ・モース、アウグスタス・ハインツの両名と過去のつながりがあったことから、10月21日月曜日、ニッカーボッカー信託会社の役員会はバーニーに辞任を求めた（ニッカーボッカー社でも預金者の取り付け騒ぎが10月18日に始まっていた）。その日、ニッカーボッカー信託会社の決済業務を行っていたナショナル・バンク・オブ・コマースが、ニッカーボッカーの振りだす小切手の支払いは行わないと発表したブルナー＆カー (2009), p.111。10月22日火曜日、ニッカーボッカー信託会社では古典的取り付け騒ぎが発生、銀行開店時からロビーは人で埋め尽くされた。ニューヨーク・タイムズ紙が報じるところによると、「1人が店を出ると10人以上が預金の引き出しに殺到し、秩序維持のため警察官がよばれた」ブルナー＆カー (2009), pp.123-124。開店から3時間も経たないうちに800万ドルが引き出され、ニッカーボッカー信託会社は正午過ぎには営業停止に追い込まれた。
ニッカーボッカー信託会社で起きた取り付け騒ぎと営業停止のニュースは瞬く間に金融界に広まり、どの銀行も信託会社も現金を貸し出そうとしなくなった。貸付金利が急騰して仲介業者は資金を調達できなくなり、株価は1900年12月以来の最安値を更新したブルナー＆カー (2009), p.132。恐慌（パニック）は大手のアメリカ信託会社とリンカーン信託会社にも広がった。10月24日木曜まで破綻の連鎖が街を襲い、第12区銀行、エンパイア・シティ貯蓄銀行、ニューヨーク・ハミルトン銀行、ブルックリン・ファースト・ナショナル銀行、ニューヨーク・インターナショナル信託会社、ブルックリン・ウィリアムズバーグ信託会社、ブルックリン・ボロウ銀行、ブルックリン・ジェンキンス信託会社、そして10月25日にはロードアイランド州のプロビデンス・ユニオン信託会社が営業停止に追い込まれていたブルナー＆カー (2009), p.158。
信用回復への取り組み ジョン・モルガンの介入
混沌がニューヨークの銀行間の信頼関係を揺さぶり始めたころ、ウォール街で最も有名な銀行家は街の外にいた。JPモルガン商会のジョン・モルガンは バージニア州リッチモンドにある教会で開かれた集会に参加していたブルナー＆カー (2009), pp.115。モルガンは当時ニューヨーク一の富豪で、最も広い人脈をもった銀行家というだけでなく、1893年の金融恐慌の際に米財務省を救った実績を既に持っていた人物でもあった。危機の情報が集まるとモルガンは10月19日土曜深夜のうちにウォール街に戻った。翌日、36丁目とマジソン街が交差するところにある通称「モルガン・ライブラリー」 には、情報を共有しようと（あるいは救いを求めようと）するニューヨーク各銀行の頭取・信託会社社長らが終日訪れ、モルガンは終日事態の把握に努めたブルナー＆カー (2009), pp.115-116Ron Chernow, 「モルガン家」, 7章金融恐慌, (1993)。
モルガンはニッカーボッカー信託会社の帳簿を点検し、破綻は不可避であり、取り付け騒ぎには介入しないとの結論を出した。しかしながら、一方でニッカーボッカー破綻の影響が他の健全な信託会社へ飛び火しつつあることを認め、そうした健全な（救う価値のある）金融機関の救済に乗り出そうとしたブルナー＆カー (2009), pp.130。10月22日火曜日、社長がモルガンに助けを求めてきた。その日の夕方、（ファースト・ナショナル銀行頭取）、ジェームズ・スティルマン（ナショナル・シティ銀行シティバンクの前身頭取）、アメリカ合衆国財務長官ジョージ・コーテルユーがモルガンの下に集まった。コーテルユーは、国庫金を銀行に預託する用意があると述べた。モルガンは深夜、バンカーズ信託会社の業務責任者であったベンジャミン・ストロングらに水曜昼までにアメリカ信託会社を監査するよう指示した。10月23日水曜午後、夜を徹した監査を終えたストロングは「アメリカ信託会社には充分な支払い能力がある」との結論をモルガン、スティルマン、ベーカーに伝えた。モルガンはストロングに「アメリカ信託会社を救済することを正当化できると思うか」と尋ね、ストロングは「できると思う」と答えると、モルガンは「それじゃ、問題はこれで終わりになるな」と言ったというブルナー＆カー (2009), pp.133-136。