捷号作戦（しょうごうさくせん）は、第二次世界大戦中に日本陸海軍が計画した比島・台湾・本土方面で基地航空部隊によって敵を要撃する作戦戦史叢書41 捷号陸軍作戦＜1＞レイテ決戦 101-102頁。決戦方面によって一号から四号まで定められ、アメリカ軍のレイテ島への進攻を受けて1944年10月18日に捷一号作戦が発動された。
計画内容 1944年（昭和19年）6月、マリアナ沖海戦における日本海軍の敗戦でサイパン陥落は決定的となり、それは絶対国防圏の崩壊を意味していた。その結果、それまで後方要域の地位にあった本土、南西諸島、台湾、比島は最後の国防要域となり、大本営は新国防要域の防備を急速に強化し、同要域のいずれかの方面に敵が来攻した場合、陸海空戦力を結集して決戦するべく企図した。この作戦は「捷号作戦」と呼称され、捷一号（比島）、捷二号（台湾、南西諸島）、捷三号（本州、四国、九州）、捷四号（北海道）の各作戦に区分された戦史叢書37 海軍捷号作戦＜1＞台湾沖航空戦まで まえがき。
作戦の流れは、陸海の基地航空兵力によって敵艦隊を壊滅、第一機動艦隊はアメリカ軍機動部隊を牽制して北方に誘致し基地航空戦力と共に敵機動部隊攻撃に加わる。これらの航空作戦による間接支援を受けた戦艦を主力とする水上艦隊を攻略部隊攻撃に向かわせ、既に上陸を開始している場合は来攻地点に突撃させ艦砲射撃によって輸送船団や上陸軍に打撃を与え、陸軍がこれを殲滅するという作戦であり、陸海軍の完全な一致協力を前提としていた戸部良一、寺本義也、鎌田伸一、杉之尾 孝生、村井友秀、野中郁次郎『失敗の本質—日本軍の組織論的研究』（中公文庫、1991年）。
敵情判断に関しては、大本営陸海軍部の統一判断として「小笠原を経て沖縄ならびにハルマヘラを経て比島」であった戦史叢書41 捷号陸軍作戦＜1＞レイテ決戦 101頁。
「陸海軍爾後ノ作戦指導大綱」（7月24日上奏）の成案末期に、この作戦が戦勝の戦機を捕捉する決戦であることを象徴するため、「捷号作戦」と命名された戦史叢書81 大本営陸軍部＜9＞昭和二十年一月まで 52頁。「捷」の字は「戦いに勝つ」という意味を持つ『失敗の本質—日本軍の組織論的研究』(中公文庫)。
9月21日、軍令部総長の及川古志郎、参謀総長の梅津美治郎は、作戦指導について上奏。この中で捷一号作戦を「皇国の興廃を賭する大作戦」と表現している。
陸軍 陸軍では、「陸海軍爾後ノ作戦指導大綱」を別冊にした大陸命第千八十一号を伝達し、これに基づき大陸指二千八十九号で捷号作戦の準備を命令した戦史叢書41 捷号陸軍作戦＜1＞レイテ決戦 104-105頁。この命令で、南方軍総司令官、台湾軍司令官、防衛総司令官、第五方面軍司令官に決戦準備を概成し、爾後成るべく速やかに完整するように指示した。準備概成の目途は、比島方面決戦（捷一号作戦）、連絡圏域方面決戦（捷二号作戦）は8月末、本土（北海道を除く）方面決戦（捷三号作戦）、北東方面決戦（捷四号作戦）は10月末とした戦史叢書41 捷号陸軍作戦＜1＞レイテ決戦 105頁。
捷一号作戦は、参謀本部が南方軍参謀副長に手交した標記案によれば、「空海決戦は敵が比島のいずれに来攻するにかかわらず決行するも、地上決戦はルソンに限定する」とした点に特色があった戦史叢書41 捷号陸軍作戦＜1＞レイテ決戦 111頁。
海軍 海軍では、大海指第四百三十五号に基づいて連合艦隊は「聯合艦隊捷号作戦要領」を定め、捷号作戦の具体的要領を発令した。「聯合艦隊捷号作戦要領」は作戦の詳細を指示した別冊が現存せず、付令三で機密連合艦隊命令作第三九号、四〇号、四五号、五〇号が廃止されているため、それらに代わるべき内容があったと考えられる。三九号及び四〇号は1943年8月15日発令の「聯合艦隊作戦要領」及び「聯合艦隊第三段作戦命令」、四五号は四〇号の訂正、五〇号は潜水艦の配備標準に関するものである。また、「聯合艦隊捷号作戦要領」は後に一部改訂された記録があるが、これも本文がなく不明である。「聯合艦隊捷号作戦要領」については、第二復員省（旧海軍省）において戦後まとめられた文書に言及されたものは残っている。
大海指第四百三十五号では、捷号作戦の呼称とその区分が伝達された。作戦区分と予期決戦方面は、捷一号を比島方面、捷二号を九州南部・南西諸島及び台湾方面、捷三号を本州・四国・九州方面及び情況に依り小笠原諸島、捷四号を北海道方面とした。
軍令部では捷号作戦必成を期すため、従来見られなかった各種の特別措置を実施した。それは 連合艦隊司令長官の全海軍部隊の統一指揮 それまで連合艦隊と同じく天皇に直接隷属する立場であった支那方面艦隊・海上護衛総隊や各鎮守府、警備府を連合艦隊司令長官の指揮下に置くことで、指揮権の一元化を図った。 基地航空隊の空地分離方式の採用 それまで海上機動部隊所属の航空隊に採用されていた空地分離方式を基地航空隊にも採用した。 必死奇襲戦法の採用、特攻兵器の開発 3月頃より内密に進められていた水上、水中各種特殊攻撃兵器（後の震洋・回天・桜花など）の研究開発を本格化する。但し実際にレイテ沖海戦で行われた神風特別攻撃の採用ではなく、専用の特攻兵器の開発とその運用法の研究を始めたという意味である。 対潜水艦専門部隊の創設 1943年（昭和18年）頃より本格化し始めたアメリカ潜水艦による通商破壊で、損害は肥大化し、マリアナ沖海戦時には軍艦艇ですら損害を被るようになっていた。そのためサイパンの戦いに巻き込まれて司令部が全滅した第三水雷戦隊を解隊し、対潜機動部隊第三十一戦隊を設立した。その構成は以下の通り。 1944年8月20日時点での編制 軽巡洋艦：五十鈴（旗艦） 第三十駆逐隊：卯月・夕月・秋風・皐月・夕凪 第四十三駆逐隊：松・梅・竹・桃 海防艦：干珠・満珠・笠戸・三宅・第22号
以上4点であった。
また、第二復員省の纏めたものに基地航空部隊のみの捷号作戦発動のあったことが明記されている連合艦隊捷号作戦要領「（二）作戦要領→1航空部隊→第5第6項」。これは大本営の捷号作戦方面決定の指示がなくても連合艦隊司令長官の権限で発令できるよう特に規定されたもので、当時の連合艦隊参謀副長・高田利種少将も戦後のGHQによる聞き取り調査で、その様な規定が盛り込まれていたと証言している。
これは大本営の決定以前に敵機動部隊を捕捉殲滅できる好機を連合艦隊が得る場合も想定し、悪戯に大本営の指令を待って好機を逸する様なことのないよう盛り込まれたものではあるが、一歩運用を間違えると大本営の捷号作戦基本方針を根底から覆すことにもなりかねない、極めて危うい二面性をも孕んでいた。「陸海軍中央協定」で陸海軍の航空戦力を統合集中して来航する敵を捕捉殲滅しようと取り決めたのに、海軍が捷号作戦を単独発動する様なことがあっては戦力の統合発揮が不可能となる可能性が十分予測されるからである。しかしこの基地航空部隊に関しては連合艦隊と軍令部の協議のもとに、連合艦隊司令長官が捷号作戦を発動できるという規定は、基地航空部隊が海軍戦力の中核であるだけに、事実上海軍単独で作戦を発動できることとなり、これが10月12日から始まった台湾沖航空戦で実際に行われ、中央協定を無視する形で海軍は独自に基地航空部隊による捷一号二号作戦を発令（連合艦隊電令作第342号「基地航空部隊捷一号二号作戦発動」）し、その当否は別として結果的に海軍の行動が裏目に出て基地航空隊は戦果を殆ど上げ得ぬまま壊滅し、捷号作戦の運用に重大な支障をきたすこととなった。
背景 1944年（昭和19年）8月初頭、海軍部はアメリカ軍の正面兵力を航空機約9,300機（空母航空兵力1450機を含む）、空母21～25隻、補助空母約40～50隻、地上兵力約47個師団と推定していた。一方の日本側は8月中旬を目途に、航空機は陸海軍合わせて約3,000機、空母航空兵力で250機が整備可能と予測され、空母9隻（年内竣工予定の3隻を含む）、補助空母3隻、地上兵力約100個師団（うち戦車師団4）の兵力があった。あ号作戦 (1944年)で壊滅的打撃を受けた日本海軍の次期決戦における航空戦備の予定は、飛行機と搭乗員の充足可能上限まで捻出したものであったが、飛行機の生産に問題があった。1944年4月以降、生産の予定と実績の差は増大の一途をたどっており、生産計画や予定は不可能なのが明らかになっており、あ号作戦直後の7月と9月に急激な減産をきたした。搭乗員の養成はあ号作戦での大損耗にも拘わらず、前年来の搭乗員急速養成がようやく実を結び始め、人数では所要員数を充足することが可能となっていた。しかし、分隊長以上の飛行幹部が著しく不足しており、士官搭乗員のほとんどが若年搭乗員の隊付尉官で、隊付尉官はAからDの4段階評価における「D」である「要錬成者」が9割を占めており、その内訳は、A技量者164名、B技量者285名、C技量者330名、D技量者3885名となっていた。 +昭和18年12月以降の月間飛行機生産状況 年月 合計生産予定数 合計生産実数 実用機生産予定数 実用機生産実数 練習機並輸送機生産予定数 練習機並輸送機生産実数 昭和18年12月 1078 841 1053 818 238 235 昭和19年1月 1161 910 1054 800 254 251 昭和19年2月 1111 845 1023 736 287 266 昭和19年3月 1229 948 1188 861 327 281 昭和19年4月 1240 928 1236 874 362 312 昭和19年5月 1346 995 1200 831 369 351 昭和19年6月 1462 1081 1252 866 386 381 昭和19年7月 1412 1109 1120 802 318 303 昭和19年8月 1604 1249 1308 977 296 272 昭和19年9月 1394 1005 1101 770 293 235 昭和19年10月 1648 1057 1350 820 298 237 昭和19年11月 1836 1199 1525 1027 311 172 昭和19年12月 2013 1153 1687 1014 326 139 昭和20年1月 2256 1017 1939 846 317 171
経過 立案 1944年（昭和19年）6月下旬、日本はサイパン放棄を決定すると、大本営が次期作戦のための緊急戦備と作戦計画に着手した。サイパンの陥落はニミッツ大将率いる艦隊単独をもってしても日本本土や連絡圏域に進攻しうる可能性を示唆していた。そのため、連合軍の次期作戦は、ニューギニア沿いにフィリピン方面へ侵攻するマッカーサー大将率いる軍と、中部太平洋から侵攻するニミッツ大将の軍と、二つの侵攻ルートに備えなければならなくなった。6月末、大本営海軍部は敵進攻企図判断を、8月～9月頃に硫黄島、パラオなどに来攻、10月～11月に南西諸島、年末にフィリピンへの本格的反攻上陸作戦を企図する算が大きいと考えた。一方、7月初旬の大本営陸軍部は、7～8月中に硫黄島・パラオ・ハルマヘラ、10月頃には沖縄、台湾、フィリピンに侵攻すると考えていた。陸海軍は共にマッカーサーの攻勢がフィリピンに、ニミッツの攻勢が沖縄、台湾方面に指向されると判断していた。
1944年（昭和19年）7月21日、大本営陸海軍部は「陸海軍爾後ノ作戦指導大綱」を決定し、23日までに細目協定を完了した。24日、大本営陸海軍部は米軍の敵情を「二路並進、小笠原を経て沖縄ならびにハルマヘラを経て比島」と判断し、同日陸軍部は「捷号」の称呼を用いて完全命令を下達し、海軍部は21日の「大綱」の決定時に「聯合艦隊の準拠すべき当面の作戦指導方針」（大海指第四三一号）を示達しており、さらに26日に「捷号」の称呼を用いて補足して命令を下達した。7月25日、大本営海軍部作戦部長中沢佑少将が連合艦隊に「キング、ハワイにおいてニミッツと協議、次期攻勢は比島に指向せられ、その時期は近きにあり」を要旨とする電報を発している。
大本営海軍部はフィリピンから本土北部にかけての要域に迎撃態勢を速やかに確立し「あ」号作戦で壊滅した戦力の再建を緊急に行うことが急務となった。しかし搭乗員の養成、特に空母搭乗員の養成は多くの期日を必要とし、想定されるアメリカ軍の侵攻に間に合いそうにもなかった。 そのため連合艦隊は必然的に空母搭乗員よりも錬成が早く、損耗もましであった基地航空隊を迎撃作戦の中核とせざるをえず、大本営海軍部は第1期8月中旬、第2期10月中旬を目途に4個航空艦隊（艦隊としているがどれも基地航空隊である）約2000機の再建を決定。一方で空母航空隊は3個航空戦隊の再建を目途に8月までに3個戦闘機隊、他は8月以降に再建とされ、搭乗員には乗員養成をある程度犠牲にして、練習航空隊の教官や教員を充てることにした。
一方の陸軍でも8月中旬の整備を目途にフィリピン・台湾南部方面に約420機、台湾北部・南西諸島・九州方面に約150機、本土方面に500～600機、北島方面に150機の航空兵力を展開する計画をたてた。
しかし空母航空兵力を期待できない水上艦隊の使用方針の決定にはなお期日を要した。しかし次作戦では敵の航空勢力の中を行動することが確実であったので、各艦艇に対空装備の増強が「あ」号作戦後に実施された。また中核となることが想定される第二艦隊には燃料がより豊富な南西方面に移動して次期作戦に備えることが決定し、各艦の対空装備増強を終えた第二艦隊は休養の間もなく南西方面に増強される陸軍兵力を搭載してのち7月初旬よりリンガ泊地に移動し、次期決戦に備え錬成に入った。
あ号作戦後の次期作戦の検討は大本営がサイパン放棄を決めた6月末から陸海軍部合同で研究が始められた。この中で特に論議がされたのが、中核となる陸海軍航空隊の統一運用に関するものであった。陸海軍合わせた兵力の数倍を擁すると考えられるアメリカ進攻軍に対して、陸海軍航空隊が個別にあたるのは各個撃破される危険が高かったからであるが、元々陸海軍の航空隊は性質や戦術思想が異なり、主攻撃目標にしても海軍は機動部隊、陸軍は輸送船や護衛艦艇を中心とした攻略部隊とそれぞれ見解を異にしていた。
また想定される4つの区域の中でもフィリピン方面に関しては場所が諸島であることもあり、複数の上陸ルートが想定され、本島でもあるルソン島への来攻は必至であろうが、直接来攻するとは限らず、中部のレイテ島や南部のミンダナオ島などを経て侵攻してくる可能性も高く、2,000近くある島の中には数個師団以上で活動できるような島もあり、それらのうち何処を侵攻ルートと想定するかが陸軍内でも議論となっていた。
結局大本営は地上決戦はルソン島に限定することに決した。広大なフィリピンの島々に戦力を配分するのは不可能であり、仮にルソン島以外にアメリカ軍が上陸したとしても、地上兵力を海上輸送して逆上陸を行うにしても制空権確保の保証がない限り、過去の戦訓から見て成功はおぼつかないと考えたからである。しかしこの方針は台湾沖航空戦とレイテ沖海戦での海軍の発表した誇大戦果を陸軍が鵜呑みにしてあっさり撤回。レイテ島での決戦に切り替えた結果、ルソン島からレイテ島への輸送作戦（多号作戦）が実施され、多くの輸送船や水上艦艇、それによって運ばれていた陸軍将兵、武器弾薬や糧食が失われ、ルソン島での決戦自体が困難になってしまう主因となった。
こうした陸海軍部の合同研究の結果、『陸海軍爾後ノ作戦指導大綱』が7月21日に作成され、24日裁可された。
24日には、7月18日から3日間行なわれた研究に基づいて陸海軍の航空兵力運用に関する協定が締結された（後述）。
航空戦力指揮の一元化については海軍側が、陸軍航空部隊の全面的な連合艦隊司令部への指揮下編入を望んだが、地上兵団への直接航空支援を主務とする陸軍航空部隊としてはこれは「問題外」のことであり、議論は紛糾して中々決定をみなかった。そこで軍令部第一次長塚原二四三中将と、参謀本部高級参謀次長後宮淳大将との間で統一指揮に関して案を取りまとめた。
大要としては「陸海軍航空兵力の集中運用の必要性」は陸海軍とも一致していた。しかし、海軍側が「最初に襲来する米機動部隊を撃滅する」という作戦に固執していたのに対し、陸軍側は「アメリカ軍の攻略部隊の侵攻に先立ち高速機動部隊をもって敵拠点の航空戦力を撃滅する」という戦法を多用していたことと、それに立ち向かう海軍側が、それまでにもアメリカ軍機動部隊との戦闘でこれという戦果を挙げえぬままに航空戦力の大半を損耗し、攻略部隊が現れた時はこれに反撃する余力をなくし短期日で上陸を許してしまう「実績」を残していることから、海軍側の主張に対して「敵機動部隊の事前空襲に対しては航空兵力の温存を図って兵力の漸減程度にとどめ、上陸が開始された際に一気に大兵力を投じる」という意見を提示した。実績を問われては海軍側もこれ以上自説を固執することができず、結局指揮については陸上戦が主体の場合は陸軍の航空軍の指揮下に海軍の航空艦隊が、海上戦闘が主の場合はその逆とするように取り決められ、陸軍側の主張が貫かれるものとなった。
このような経緯により、7月24日、陸海軍合同による航空作戦に関する中央協定が取り決められた。
図演 陸海軍中央協定が取り決められた同じ24日に、軍令部において次期決戦（捷号作戦）のための図上演習が2日にかけて行われた関係各部隊に方針を終始徹底させると共に問題点を抽出して今後の実施に生かすためのもので、開戦以来これが三度目の実施となった。この図演では米軍が硫黄島と沖縄本島に侵攻するという2パターンを想定した図演が行われたが、軍令部はこの時点で米軍侵攻の最有力地をフィリピンと想定しており、なのに硫黄島と沖縄本島を図演の地としたのは マリアナ諸島を攻略した米軍が北上してくる可能性 参加者には内地所在部隊が多かった 米軍もいつかは硫黄島や沖縄本島に来襲するであろうと想定できた 等の理由であったとしている。
図演はまず硫黄島への米軍侵攻を想定した形で始まった。襲来する赤軍ここでは空母14隻を基幹とする部隊で攻略部隊は1個師団としたに対し、各基地航空部隊は攻撃を仕掛けるも硫黄島は上陸から7日で陥落、青軍は空母5隻撃沈、2隻撃破の戦果をあげるも220機を損失したと判定された。
続いて行われた沖縄本島を巡る攻防では、台風による天候問題等も加えた内容で進められたが、襲来する赤軍ここでは空母17隻を基幹とする機動部隊で攻略部隊は3個師団としたに対して空母7隻撃沈の戦果をあげつつも、投入機およそ900機のうち500機を失うという結果となった。
なおこれらの図演では第二艦隊や第三艦隊も参加しているが、その行動や結末については記録がなく不明である。
図演後の7月27日、軍令部総長官邸で研究会が行われた。図演での結果を基に参加者の意見等が出されたが、作戦方針について第二航空艦隊より攻撃目標を敵空母とするのか敵輸送船団にするのかどちらなのか?という発言があり、同艦隊は「2目標を共に殲滅するのは困難だが、空母を撃滅すれば戦局の打開が可能である」として「次期決戦では敵機動部隊の撃滅を徹底する必要がある」との意見が出ている。第一機動艦隊この時点では第二第三両艦隊で編成されているので、以後の意見は双方の作戦行動に対してのものであるは現状の空母部隊の状況から「当面は輸送船団の撃滅を目標とする」のが妥当としつつも水上決戦を諦めるものではなく、空母の準備が整ったなら敵空母を目標とするべきで、基地航空部隊が敵空母を主目標とする事も同意する。と発言している。これ以外にも指揮系統の問題など、多くの問題点が浮き彫りとなり、軍令部や連合艦隊で検討されていくことになる。
準備 8月4日、連合艦隊は関係各部隊に捷号作戦の詳細を通達。水上艦艇を指揮する第一機動艦隊当時、第一遊撃部隊は小沢長官の第一機動艦隊の指揮下にあるはこれを受けて「機動部隊命令作第76号 機動部隊捷号作戦要領」を発令、第一遊撃部隊（第二艦隊）、機動部隊本隊（第三艦隊）、第二遊撃部隊（第五艦隊）に対して捷一号作戦に関する指示がなされた。要約すると、 艦隊は友軍（基地航空隊や陸上の守備部隊）と緊密に協力しつつ、敵艦隊及び攻略部隊を撃滅し侵攻企図を破壊する機動部隊命令作第76号別紙 一般作戦方針 2項。 基地航空部隊ははじめは敵の攻撃を回避しつつ全航空兵力を集中し好機に進出、上陸の前日又は当日を期して敵機動部隊並びに攻略部隊への総攻撃を行う。地上部隊は敵を水際で撃滅するに務め、上陸した場合は敵の飛行場占領を阻止する機動部隊命令作第76号別紙 第二 具体的作戦方針捷一号二号作戦 友軍の作戦。 第一遊撃部隊は敵が上陸を企図していることが分かり次第、ブルネイ又は比島中北部に進出し補給を受け、上陸したならば上陸地点に到達するを目途として進発し、友軍基地の索敵圏内を行動、基地航空隊の総攻撃に策動して敵機動部隊の攻撃を排しつつ進撃し、まず阻止しようとする敵水上部隊と決戦してこれを撃滅し、そののち上陸地点において敵船団及び上陸軍を攻撃殲滅する機動部隊命令作第76号別紙 第二 具体的作戦方針捷一号二号作戦 機動部隊の作戦㈠第一遊撃部隊。 機動部隊本隊は第一遊撃部隊に呼応して出撃し、敵機動部隊を北東にけん制して第一機動部隊の突入を容易ならしめんとしつつ、敵機動部隊の一翼に対して攻撃を加える。敵補給部隊の動静が判明し、尚且つこれに対する攻撃に成算がある場合は、これに殺到して撃滅する機動部隊命令作第76号別紙 第二 具体的作戦方針捷一号二号作戦 機動部隊の作戦🉂本隊。 となっている。（詳細は後述）
機動部隊（第一機動艦隊） 小沢長官は機動部隊指揮官として、3個艦隊を指揮するとされたが、指揮下の第一遊撃部隊が、艦隊主力と遠く離れた海域で活動する本作戦には、作戦指揮に無理があること、個有の航空戦力を持たない第一遊撃部隊が、友軍の航空支援があるとはいえ、単独で行動するのは危険ではないか、と懸念を抱き、9月10日に以下の点を意見具申し、連合艦隊に変更を求めた。
広域での作戦の為、第一機動艦隊が第一遊撃部隊を指揮するのは難しい。機動部隊本隊・第一遊撃部隊・第二遊撃部隊とに区分し連合艦隊が指揮統率するのが妥当 機動部隊（本隊と第二遊撃部隊）の作戦は、現状の航空戦力再建状況では、所望の時期に機動作戦で成果を上げれるほどに回復する見込みがない。 第一遊撃部隊の突入を成功させるためには同部隊の水上戦力強化と直接協力するべき航空戦力の確保が必要 そのため機動部隊本隊は牽制行動を主任務とし、第一遊撃部隊には航空戦隊を1個、及び第二・第十戦隊を早急に配属すべき 第一航空戦隊の再編が間に合えば、機動部隊本隊の兵力を充実し南北からの二個機動部隊の作戦とするべき
しかし連合艦隊側はこの具申に対し第一遊撃部隊へ第二・第十戦隊の増強は認めたが、直協航空戦隊の配備と指揮を連合艦隊直轄にすることは反対した。豊田長官は参謀の高田利種を派遣し小沢長官の統一指揮を重ねて要望したが、小沢長官は賛同せず議論は平行線となった。この問題は結局後に起こった台湾沖航空戦で空母航空兵力を陸上基地に転用してすり潰し、機動部隊本隊の航空兵力が120機ほどしかない状態で捷号作戦に挑む羽目になったことで第一遊撃部隊は連合艦隊直率となり、指揮権に関しては小沢の進言通りになることとなった後年小沢はGHQの調査による陳述書において、この時の事を「中略…余りにも拙い微力な航空戦力を以てしては、全水上部隊の主力となりえず、僅かに水上艦艇の偵察か上空警戒を担当する程度の実勢にすぎないであろう。このような航空戦隊に乗艦して、私が戦艦部隊を含めて水上部隊の最高指揮官となることは砲戦力を主とする栗田中将の自由な指揮を拘束するばかりでなく、その作戦遂行上も不利が多いと考え、豊田大将の希望案に対して強く反対した。」と述べている。
機動部隊本隊（第三艦隊） 機動部隊中、小沢長官が直率する機動部隊本隊は、あ号作戦で3隻の空母を失ったが、残りの空母（瑞鶴・隼鷹・龍鳳・瑞鳳・千歳・千代田）は修理が必要であるが健在であり、この他にも作戦に参加しなかった航空戦艦伊勢・日向。近々竣工予定の空母雲龍・天城。10月には完成予定の巨大空母信濃と、空母の数は、あ号作戦時より多く揃えることが可能だった。しかしそれに載せる肝心の航空隊は無いに等しい状態だった。
当初はその再建は絶望視されていたが、できるだけの再建を図ることになり、再建の目標を4航戦は8月末、三航戦は10月、一航戦は年末と定めた。 二航戦は解体され、7月10日に隼鷹が、8月10日には龍鳳が四航戦に編入され、同日には一航戦で唯一健在の空母であった瑞鶴が三航戦に編入となった。
9月1日現在で各航空戦隊の保有機・稼働機数は以下の通りであった。 第六五三海軍航空隊（第三航空戦隊） 零式艦上戦闘機二一型：保有数2機、内稼働数2機 零式艦上戦闘機五二型：保有数96機、内稼働数46機 彗星艦上爆撃機：保有数3機、内稼働数3機 天山艦上攻撃機：保有数33機、内稼働数26機 第六三四海軍航空隊（第四航空戦隊） 零式艦上戦闘機二一型：保有数70機、内稼働数？機 零式艦上戦闘機五二型：保有数44機、内稼働数17機 彗星艦上爆撃機（射出用及び訓練用）：保有数26機、内稼働数15機 九九式艦上爆撃機：保有数10機、内稼働数8機 天山艦上攻撃機：保有数5機、内稼働数4機 瑞雲水上爆撃機：保有数21機、内稼働数20機 第六○一海軍航空隊（第一航空戦隊） 零式艦上戦闘機二一型：保有数9機、内稼働数5機 零式艦上戦闘機五二型：保有数22機、内稼働数8機 彗星艦上爆撃機：保有数12機、内稼働数7機 九九式艦上爆撃機：保有数2機、内稼働数2機 天山艦上攻撃機：保有数42機、内稼働数36機 九七式艦上攻撃機：保有数3機、内稼働数3機
航空隊の錬成を行いつつ、あ号作戦で損傷した空母の入渠修理整備が7月より開始され対空装備の強化も行われた。この対空装備の強化は25mm対空機銃及び12cm噴進砲の増強がなされたもので、25mm対空機銃だと瑞鶴で26挺、千歳型及び瑞鳳で16挺、伊勢型で47挺が増強された。
第一遊撃部隊（第二艦隊） 「あ」号作戦を終えて6月24日に内地に帰投した第二艦隊あ号作戦時の軍隊区分では前衛部隊は、直ちに次作戦に向けて急速整備を開始した。同部隊も整備と並行して対空兵装の増強が行われ、7月2日までに記録のある艦だけで以下の艦艇に25mm対空機銃が追加された。 戦艦 大和：15挺、長門：76挺、金剛：60挺 重巡洋艦 高雄：34挺、摩耶：27挺、鈴谷：37挺、利根：37挺 軽巡洋艦 能代：20挺 駆逐艦 清霜：14挺（この他13mm機銃も4挺追加）
一方、艦隊参謀長の小柳冨次少将は上京し、次期作戦に向けての準備を如何にするか聞くべく大本営に向かった。しかし、あ号作戦の大敗直後で中央も混乱の最中であり、具体的構想を聞くことはできず、ただ嶋田繁太郎軍令部総長より「内地にある燃料も乏しいので南方のリンガ泊地に向かい、燃料の豊富なそこで錬成に励み次作戦に向けての準備をする」という話を聞いただけだった。小柳は引き続き横須賀の連合艦隊司令部のある軽巡洋艦・大淀に向かい、同じく次期作戦の具体的構想を聞こうとしたが、これまた明確な回答を得られなかった。なおこの時小柳は艦隊旗艦を愛宕から大和に変更したい旨の希望を述べたが、賛同を得ることはできなかった。旗艦変更問題に関しては、第二艦隊の上級司令部である第一機動艦隊でも首席参謀が6月28日に提出した連絡事項の中で「第二艦隊の旗艦を武蔵型として第一戦隊を直率とし、第四戦隊は次席指揮官を置く」よう要望しているが、これも連合艦隊は却下している。
6月28日、第二艦隊は第一機動艦隊司令部より7月5・6日に陸軍部隊を搭載してシンガポールに向かい、その後リンガ泊地で訓練を実施しつつ待機するよう内意を受けた。先発して第五戦隊（橋本信太郎少将指揮）の重巡洋艦妙高・羽黒と駆逐艦秋霜・早霜が、あ号作戦での損傷の修理もせぬまま緊急の物資を搭載したうえで6月30日に出撃、7月4日にマニラ、8日にザンボアンガに寄港したうえで12日にシンガポールに到着。物資揚陸と損傷修理を行った。