依存症(いぞんしょう、いそんしょう、)は多義語であり、 (臨床精神医学用語としては)薬物や化学物質の反復的使用。依存症には身体的依存を伴うものも、伴わないものもある。行動的依存、身体的依存、心理的依存は物質関連障害の特徴である。 ある物事に依存し、それがないと身体的・精神的な平常を保てなくなる状態。(1)アルコール依存症のように物質に対するもの、(2) インターネット依存症のように行為に対するもの、(3) 共依存のように人間関係に対するものがある。

概説 まず平易で分かりやすい説明をすると、日本大百科全書(ニッポニカ) によると、依存症とはある行動が「わかっちゃいるけど、やめられない」状態に陥っている事態である。つまり、「ある行動が引き起こすメリットよりもデメリットが上回っていることが明らかであるにもかかわらず、その行動をやめることができない状態」である。

依存症の実態をもう少し正確に言うと、依存症の人はたびたびその行動を一時的にはやめるが、やめ続けることができない。たとえば、当人なりにその行動を一時的にやめているときでさえ、その行動をしたいという衝動と葛藤し、するか?しないか?を巡って心の内で迷い続けており、ささいなきっかけでふたたびその行動に及んでしまう、という状態である。

物質依存(物に対する依存)、プロセス依存(行為・行動に対する依存)、関係依存(人に対する依存)に大別され、それぞれがさらに細かく分類されている。 #種類、分類

関連の用語の嗜癖(しへき、)は、物質使用を繰り返し、使用量が増加し、使用できない状態となると重篤な症状を呈し、使用に対する押さえがたい衝動が高まり、身体的・精神的悪化にいたる状態である。

依存症は治療できる。治療法としては、薬物療法、認知行動療法、動機づけ面接法などの有効性が確認されている。また、自助グループへの参加も推奨されている。 #治療

混乱を招く呼び方 日本語ではアルコール中毒、薬物中毒のように、"中毒"と呼ばれることも多いが、現在医学用語として使われる物質の毒性に対する急性中毒、慢性中毒(Intoxication)は、依存症とは異なる。たとえば腐った魚による食中毒は、依存症には分類されず、依存症にはならないだろう。自ら進んで腐った魚を繰り返し食するようにはならないからである。

種類、分類 物質依存(物に対する依存)、プロセス依存(行為・行動に対する依存)、関係依存(人に対する依存)に大別される。

物質依存 アルコール依存症 喫煙依存症(ニコチン依存症) カフェイン依存 ベンゾジアゼピン依存症 アドレナリン中毒 薬物依存症 - 麻薬 - 覚醒剤 - シンナー - 大麻 摂食障害 - 過食症 砂糖依存症 - ジャンクフード - 動物性脂肪 - タンパク加水分解物 借金依存症

プロセス依存 ギャンブル依存症、パチンコ依存症 買い物依存症 ゲーム依存症 インターネット依存症、ネット中毒、スマートフォン依存症、SNS依存(SNS中毒)、ショート動画依存症(TikTok依存など)、携帯電話依存症、パソコン依存症 テレビ中毒 仕事中毒 強迫的ホーディング セックス依存症(性行為依存症、セックス中毒)(性依存症) 浮気依存

関係依存(人間関係依存) 共依存 異性への依存(恋愛依存症)、ストーキング(「あの人がいなければ自分は何もできない」「常にあの人のことばかり考えてしまい何も手につかない」など) 依存性パーソナリティ障害 ドメスティックバイオレンス

統計 なお、依存症の細分類のそれぞれの統計は基本的にはあるわけではない。ただし喫煙依存症(またはニコチン依存症)は、日本では1800万人に上る、という厚生労働省推計はある厚生労働省推計(平成11年調査)。

症状 依存症の症状は、精神症状(いわゆる“精神依存”)と身体的離脱症状(いわゆる“身体依存”)に分類する方法もある。

精神依存 身体依存

依存症の成立・悪化の要因は次の三つの段階に応じて分類される。 個人要因 ─ 心理状態、報酬系機能、高位脳における抑制 対象要因 ─ 陶酔感誘発、有能感誘発、離脱症状 環境要因 ─ 共依存、手軽な入手手段(自動販売機など)

治療

依存症は治すことができる。専門医療機関(依存症を専門的に扱うクリニック)、あるいは行政系ならば近所の保健所、精神保健福祉センターといった行政機関に相談し、専門家から適切なアドバイスを得ながら回復に向かうという方法がある。

薬物療法、認知行動療法(CBT)、個人およびグループ心理療法、行動修正戦略、12ステップのプログラム、居住型治療施設などの治療法がある。

関連項目 心理士、精神科医 リカバリーカウンセラー ─ 依存症を経験した当事者であり、その後に専門的な心理的介入と社会福祉的介入技法を学び、国家資格を取ったカウンセラー

病態の神経科学的な分析 中枢神経に作用する向精神物質によるもの(薬物依存症)では、摂取した依存性物質が、中脳辺縁系の脳内報酬系においてドパミン放出を促進し快の感覚を生じ、それが一種の条件づけ刺激になると考えられている。

ギャンブルなど特定の行動に対するもの(行為依存症)では、特定の行為を行うことで、薬物依存と同様にドパミンを介したメカニズムで報酬系が賦活され快の感覚を感じ、条件づけにより依存が形成される。

薬物依存症の場合は、条件づけによる常習化以外にも、神経細胞が組織的、機能的に変質して薬物なしでは正常な状態が保てなくなる場合があり、この現象も薬物依存の形成に大きく関与していると考えられている。

依存症では脳の構造的・機能的変化が生じる。前頭前皮質では灰白質減少と活動低下により判断・抑制機能が障害される。線条体(特に尾状核と側坐核)では報酬系の反応性変化とドパミン受容体密度の異常が起こる。長期的な依存状態では扁桃体・海馬を含む辺縁系も機能変化し、情動と記憶に影響する。これらの変化は相互連関するが、これらの脳変化の多くは可塑的であり、依存回復過程では部分的に正常化することが確認されている。

周囲への影響 患者本人が困って医療を受診する前に、その周囲が困り果ててしまう。

行政による対策 各依存症ごとに、行政による対策が行われているものと、対策が行われていないものがある。

依存性の薬物の場合 ─ 立法機関で法律や条例を制定し、全面的な所持禁止や取引禁止や使用禁止などの法規が整備され、麻薬取締局などが厳しく取り締まることが多い。だが法律の網をかいくぐるような新たな分子構造の物質が作り出されて、いわゆる「いたちごっこ」の状態も一部で続いている。

アルコールやタバコ ─ 法律で未成年への販売を制限する国が一般的

SNS依存症 ─ 子どもたちを守るために世界で初めて子ども(若者)のSNS利用を法的に禁じたのはオーストラリアであり、16歳未満のSNS利用を禁止する法律が、2025年12月に施行された。SNSを運営する企業側に対し、16歳未満のアカウント凍結や新規作成を防ぐ措置を求める内容の法律であり、SNS運営会社が違反すれば最大4950万豪ドル(約56億円)の罰金を科す。 その後も、それに追随する動きが下記のように現れている インドネシア ─ 2026年3月から禁止 フランス ─ 2026年9月から禁止

ギャンブル依存症 ─ 日本では平成30年10月5日に、ギャンブル等依存症対策基本法に基づき、内閣官房長官を本部長とする「ギャンブル等依存症対策推進本部」が設置された。また、令和7年3月21日には新たな基本計画が閣議決定されたことや、オンラインカジノ広告が違法であることの周知、啓発ポスターの公表などが行われている。

脚注

注

出典

参考文献

関連項目

イネーブリング ミラーニューロン 中毒 インフルエンサー 権威に訴える論証 麻薬 虚飾 - 自律 強迫性障害 認知行動療法

外部リンク