公認スキーパトロール（こうにんスキーパトロール）は、全日本スキー・スノーボード連盟（SAJ）が公認するスキーパトロール資格である。スキー場の安全管理を目的としており、コースの管理（コース外や危険箇所へのネット設置など）や怪我人の救護を行う。
活動には高度なスキー・スノーボード技術のほか、ロープワーク、気象の知識、傷病者の搬送技術、応急処置の技能が求められる。医療資格ではないため、傷病者発生時には応急処置を施した後、スノーモービルやアキヤボートなどで搬送し、診療所や救急隊へ引き渡す。SAJ公認スキーパトロールは検定を受検し、合格することで資格を取得できる。
このほかに、日本プロスキー教師協会（SIA）が独自に定める「スキーパトロール員」資格も存在する。詳細は後述の節で扱う。
公認スキーパトロールの業務内容 公認スキーパトロールは、主にスキー場やそれに付随する施設・場所において次の業務を行う。
始業点検・コース管理 ゲレンデの状況確認・コースの管理として、実際に滑走を行って雪面の状況、看板の向きや高さ、コース外や危険個所に立ち入らないための規制ロープ・ネット・竹矢来などの設置状況、雪崩発生の可能性がある箇所の確認等をする。
特に、管理区域（ゲレンデ）の内外を問わず管理区域内に影響する雪崩の危険性がある場合は、雪崩の管理（アバランチコントロール）として、雪崩による危険が生じる区域の立入禁止措置、雪崩が起きそうな斜面でのACEなど雪崩制御用の煙火玉の爆発、スキーカット（新雪斜面の上部をスキーで斜滑降して切れ目を入れること）による人工雪崩の誘発、人力でスコップ・ワイヤー（特殊なケースでヘリコプター）を用いた雪庇の切り落としなどを講じる。
巡視・情報提供・安全マナー指導 気象・コース・積雪状況（特に雪崩の危険性に関するもの）の情報のほか、自然環境に限らずスキー場の運営上で提供する必要がある、索道運行状況・事故状況・停電などスキー場運営に影響する情報を、索道乗車停留場・索道搬器内・コース内案内表示（不整地（コブ）や非圧雪斜面のコース入口、緩斜面から急斜面に変わる箇所、コース合流地点など）・レストラン・休憩施設等の掲示板や場内放送などで広報する。また、必要に応じて放送局・ウェブサイト・SNSなども活用し、来場中または来場予定のスキーヤー・スノーボーダーに情報提供を行う。
スキー場内を巡視する際には、必要に応じてスキーヤー・スノーボーダーにルールやマナーのアドバイスを行い、時に注意喚起もする。また、巡回中に落とし物（特にチェアリフト下などの立入禁止箇所）の対応を行うこともある。
スキーヤー・スノーボーダー全般への注意喚起や危険事項のアドバイス以外にも、スキー場内の施設情報・観光案内情報などをあらかじめ把握しておき、それらの話題でコミュニケーションを取り、スキーヤー・スノーボーダーに気持ちよくスキー・スノーボードを楽しんでもらうことも、安全管理の面から有効とされる。
事故対応 事故発生時には、複数名のスキーパトロールを本部・先発隊・後発隊に分け、現場状況や傷病者の確認、本部への報告、応急手当、後発隊による不足装備品の準備、傷病者搬送、警察や消防への通報などを行う。
公認スキーパトロール自体は医事資格ではないため、後述する医事資格所持者を除き、傷病者発生時には応急処置を施した後、スノーモービルやアキヤボート（傷病者搬送に使用する、前後にスキーパトロールが掴まって方向操作を行うハンドルを取り付けたそり）で搬送し、その後は診療所や救急車へ引き渡す。また、事故発生状況を警察や消防など関係機関に通報・報告し、事故内容や当事者の連絡先などの個人情報を含む事故情報の収集・記録を行う。記録を残す理由としては、近年事故当事者同士の訴訟が増加しており、記録が解決に結びつくケースがあるためである。
公認スキーパトロールは、時に索道（チェアリフト・ゴンドラリフトなど）からの旅客救助や、山岳救助とほとんど同じレベルの救助活動を要する場合もある。また、欧米のスキーパトロール養成システムではロープアクセス（ロープを利用した救助活動）が必須科目であることから、SAJでも現在の『日本スキー教程「安全編」』において各種ロープ操法（ロープワーク）・ロープアクセス・ロープレスキューを記載し、公認スキーパトロールおよび検定受検者はこれらを習得することが求められている。
公認スキーパトロールがスキー場で救助活動を行う際には、救助活動に利用できるよう、スキー場内のすべての雪上車両（圧雪車・スノーモービルなど）を操作できるようにしておく必要がある。
国際化への対応 近年のインバウンド需要の高まりにより、日本国外からのスキーヤー・スノーボーダーも増加傾向にある。このため、スキーパトロール自身のコミュニケーション能力が問われる場面も増えている。語学力を磨くことが最善ではあるが、外国語表記のスキー場案内プリントを常時携行し、必要に応じて説明することも有効な方法とされる。
終業確認・スキー場運営等 スキー場の営業時間終了後には、管理区域（ゲレンデ）内にスキーヤー・スノーボーダーが残っていないかを確認する。これは、営業終了後に圧雪車などによるゲレンデ整備を行う際の事故を防ぐために実施される。
また、スキー場運営に必要な知識を持ち、前述の通り雪上車両の運転・操縦技術を習得していることから、スキー場スタッフの一員として、主に終業後（積雪・降雪状況によっては随時）に圧雪車によるゲレンデ整備や人工降雪機による降雪作業を行うことがある。さらに、雪上車両の技術を活用し、フリースタイルスノーボードやフリースタイルスキーで使用されるハーフパイプ・ジャンプ台などの作成・整備を行う場合もある。
公認スキーパトロール検定 スキーやスノーボード技術のほか、ロープ操法（ロープワーク）、気象に関する知識、傷病者の搬送技術、応急処置の技能などが求められるため、全日本スキー・スノーボード連盟（以下、SAJ）では公認スキーパトロールとなるための検定制度を設けている。
受検資格 SAJの会員であり、スキー級別テスト1級以上（スキープライズテストを含む）、またはスノーボード級別テスト1級以上（スノーボードプライズテストを含む）に合格している者、もしくはスキー準指導員以上・スノーボード準指導員以上の資格が有効な者。 赤十字救急法救急員認定証の交付を受け、検定会までに認定証の提出ができる者。または、専科教育救急科修了者（消防学校において250時間以上の教育を受けた者）、もしくは医師・歯科医師・看護師・准看護師・救急救命士の資格を有し、検定会申込時に免許状の提出ができる者。 受験する年度の4月1日時点で20歳以上である者。 加盟団体が主催するスキーパトロール養成講習を検定会までに修了し、修了証によって証明された者（修了証の有効期限は3か年）。
養成講習は集合講習と自主学習から構成され、内訳は次の通りである。 理論講習：15時間（集合講習6時間、自主学習9時間） 実技講習：22.5時間（集合講習14.5時間、自主学習8時間）
これまではスキーのみの資格だったが、2025年（令和7年）5月29日の改訂により、2026年度からスノーボードも受検可能となり、同時にスキー・スノーボード準指導員合格者も対象に加えられた。
検定内容 検定（理論・実技）の内容は次の通りである。 実技テスト（スキーまたはスノーボード） 基礎種目テスト 搬送種目テスト 主にアキヤボート等を使用した搬送を伴う滑走技術 理論テスト ロープ操法テスト 救急法テスト 実技テストおよび理論テストの具体的な内容は、当該年度の開催要項（SAJオフィシャルウェブサイトに掲載）に記載されることが、「公認スキーパトロール検定基準と実施要領」により定められている。
公認スキーパトロールにおける義務・規定 公認スキーパトロールとなった者は、規定により次の義務を負う。 スキーパトロールの使命を完遂するため、公認スキーパトロール研修会に2年に1回参加し、修了しなければならない。また、その他の関連研修も積極的に受講するものとする。 スキーパトロールは、加盟団体や所属団体の事業に優先的に参加しなければならない。 スキー場の常勤・非常勤・ボランティアスキーパトロールは、スキー場の安全管理・安全指導・救護活動に積極的に関与するものとする。 その他救護活動等への協力を求められた場合、積極的に関与するものとする。
公認スキーパトロール研修会を2年続けて未修了となった場合、公認スキーパトロールの資格は停止となり、活動ができなくなる。
ただし、資格停止中であっても研修会の受講は可能であり、その修了をもって資格停止は解除される。
なお、この資格停止解除の方式は、2017年（平成29年）8月22日時点では「翌年度からの解除」だったが、2020年（令和2年）11月6日の改正により「修了後即時解除」に変更された。
公認スキーパトロール資格を取得して20年を経過し（資格停止中・喪失中を除く）、当該年度の1月1日時点で60歳以上であり、加盟団体やSAJに顕著な功績がある者は、本人の同意を得た上で加盟団体長の推薦により功労スキーパトロールとして顕彰される。
功労スキーパトロールは、公認スキーパトロール研修会の受講が免除される。
次の各号のいずれかに該当する者は、理事会の決定により公認スキーパトロールの資格を喪失する。功労スキーパトロールも同様である。 全日本スキー・スノーボード連盟会員登録規定第4条により会員資格を喪失したとき 本連盟の規約に違反し、スキーパトロールとしての体面を汚す行為があったとき 資格の年次登録料を納期までに納入しないとき
資格喪失者（上記の年次登録料未納による喪失を除く）は、SAJが定める「過年度登録者に係る資格再認定規程」に基づき、次の要件を満たした場合、加盟団体から再認定を申請できる。 資格を喪失した年度から5年以内であること 再認定申請年度の会員登録を完了していること 加盟団体長が再認定申請を承認していること 資格取得の証明書類の写しを提出できること 再認定申請は、資格喪失年度から1年ごとに5年までの範囲で定められた再認定申請料の納付とともに、期間内の4月末日までに行う。申請後、理事会の審議で承認されれば即時有効となる。
この規程は、2021年（令和3年）7月7日時点では「喪失から1年以内の申請・再認定は翌年度から」だったが、2022年（令和4年）9月26日の改正で現在の形となった。
公認ドクターパトロール SAJでは公認ドクターパトロールについても規定があり、医事免許を所持したSAJ会員が加盟団体長の推薦を得ることで資格を取得できる。
公認スキーパトロールに加えて取得可能な資格であり、医師を含む医事免許所持者（医師以外は加盟団体が特に必要と認めた者）が対象となる。医事資格を有するため、法律の定める範囲内において応急処置以上の医療行為を行うことが可能となる場合がある。
義務・規定のうち、公認料・会員資格の喪失・登録料の納期などに関する内容は、公認ドクターパトロール規程により、概ね公認スキーパトロールの規定に準じた内容を「ドクターパトロール」と読み替えて適用される。また、公認スキーパトロール研修会の受講は免除される。
新型コロナウイルス感染症の流行にともなう特別措置 2019年以降の新型コロナウイルス感染症の世界的流行にともなって、政府から2020年2月26日付での「大規模なスポーツや文化イベントなどの中止・延期・規模縮小の要請」を受けた事により、2月27日以降のSAJ主催事業中止が決定し、その期間に開催予定だった検定会や研修会などの中止が相次いだり、後述する赤十字救急法救急員養成講習会の開催の目処が立たなくなった事もあり、2022年度のSAJ公認スキーパトロールの受検や研修会において、次の特別措置などがとられている。 受検 2020年度にスキーパトロール養成講習を完了している者は、特別措置として有効期限を4か年とする。この場合、2020年度特例措置として、養成講習終了後に受け取った「2020特例措置」チケットを使って、2020年度特例措置対象者である事を加盟団体に確認し、承認を受けてからの申し込みとなる。 スキーパトロール検定における、規定された養成講習の時間を終えられなかった受検者への措置として、養成講習の修了時間が不足していても受検可能とし、合格すれば資格を認めるが、このケースで合格した者はスキーパトロール研修を合格直後から2年連続で2回受講し、その後は規定通りに受講して養成講習会未修了の代替と認める。なお、これらに反した場合は判明時点で資格の取り下げを含めた処分を行う可能性がある。 受検資格における申し込み要件のうち、赤十字救急法救急員の認定証の交付については、赤十字救急法救急員養成講習会の再開が2022年度時点で目処が立たない事から、特例措置として、認定証に替えて検定合格者に付与される赤十字ベーシックライフサポーター認定証（有効期間5年）の交付を受けているか取得見込みである事を要件とする。ただし赤十字救急法救急員養成講習会が再開された時点で速やかに受講し、検定合格後に付与される認定証を加盟団体経由でSAJ事務局にE-mail提出する必要がある。なお、2022年度時点で提出期限は定められていない。 研修会 SAJ公認スキーパトロール研修会のうちで理論については、会場を設けることによる3つの密にともなうクラスター発生や感染拡大が懸念されるため、2022年度はオフィシャルブック（関連書籍を含む）に添付のDVDや、SAJによるYouTubeオフィシャルチャンネル「SNOW JAPAN TV」より公開されている専用動画の閲覧によるeラーニングとして、各年度の実技研修会の受講終了をもって研修会の全てを終了したものとみなしている。 2022年度時点で、すでに申し込んでいる研修会が中止となった場合、参加費は返還せずにそのままスキーパトロール研修終了の扱いとする特別措置が行われている。 その他 検定会受検や研修会受講のうち、スキー場で行われる実技については感染予防の注意喚起がオフィシャルブック（関連書籍を含む）によって行われているが、各種申し込み要項には感染拡大等により予定の変更及び中止の可能性があることが明記されている上で、オフィシャルサイト等による確認が促されている。
SIAスキーパトロール員 SIAでも、スキー指導に関連する資格として「スキーパトロール員」が設けられている。
検定は原則として年1回行われ、受検資格や必要な事項は次のように定められている アルペンスキーレベルIII、テレマークスキーレベルIII以上の資格取得者で、正会員規定における「活動会員」であること。 受検までに赤十字救急法救急員の養成講習を受講していること（既に認定証が交付されている場合を含む）。 検定要項で指定された教材・装備を準備していること（JPTECファーストレスポンダーテキストなど）。
上記の要件を満たし、机上講習および雪上講習において所定の合格点に達した者がスキーパトロール員として認定される。また、検定の受検により、会員研修会の単位（4単位）を取得することができる。
脚注
注釈
出典
参考資料