金沢大学(かなざわだいがく、)は、石川県金沢市および能美市にある国立大学である。略称は金大(きんだい)一例として、学術誌『金大考古』(2019年8月17日閲覧)「金大」は、『国立大学法人金沢大学文書処理規程』において定める、発送文書に付すべき文書記号としても用いられている。。

旧官立大学、旧六医科大学の一つである。

概観 大学全体 金沢大学は、旧制の金沢医科大学、第四高等学校、金沢高等師範学校、石川師範学校、金沢高等工業学校を主な母体として設立された、本州日本海側を代表する大学である。現在、4学域20学類8研究科を設置している。

2004年4月に「地域と世界に開かれた教育重視の研究大学」という位置づけをもって改革に取り組むとして、金沢大学憲章を制定した。憲章は、教育、研究、社会貢献、運営の各分野からそれぞれ2項目、計8項目からなる。

教育および研究 2008年4月に、それまで設置されていた8学部を3学域16学類へ改組した。

2021年4月に、4番目の学域として融合学域を設置した。 沿革 (沿革節の主要な出典は公式サイト)

略歴 金沢大学は、1949年の学制改革の際に金沢市所在の旧制諸学校を包括して、同年5月31日、国立学校設置法公布によって金沢大学が正式に設置され、新制大学として誕生した。同日付で、大野清(文部省)に初代事務局長が発令され、事務組織の整備も進められた。同年、初代学長として戸田正三(京大名誉教授)が就任した。

現在の新制金沢大学に包括された教育機関の一つである旧制金沢医科大学(現存する私立の金沢医科大学とは別)は、その起源を1862年に黒川良安によって創設された加賀藩金沢彦三種痘所としている。本項ではこの経緯から、大学の創立年を1862年、設置年を新制大学が誕生した1949年としている。

教育学部の前身の一つである石川県女子師範学校は地方女子師範としては日本最古である。 第四高等学校の起源の一つは、寛政4年(1792年)に第11代加賀藩主前田治脩により設立された藩校「明倫堂」(総合大学的性格を持つ文学校)まで遡ることができる。開校に先立ち旧加賀藩主前田家が7万8千円を寄附した。

また、新制国立大学の中では、旧制の官立単科大学、ナンバースクールの官立高等学校、高等師範学校、高等工業学校を前身校に併せ持つ唯一の大学であるただし、名古屋大学は、旧制帝国大学(名古屋帝国大学)、ナンバースクールの旧制官立高等学校(第八高等学校)、高等師範学校(岡崎高等師範学校)を前身とする。。

金沢城址にあった旧丸の内キャンパスは、城内キャンパスとも呼ばれた世界的にも珍しい城郭内のキャンパスであり、大学本部の他、教養部、法文学部(1980年以降は法、経済、文学部)、教育学部、理学部、サークル棟等が置かれた。旧加賀藩の三十間長屋を書庫、一部陸軍施設も校舎などに利用していた。歴史と自然が調和したアカデミックな雰囲気溢れる「お城のキャンパス」は学生や教職員はもとより、市民や観光客にも親しまれたが、文化財のため建物の増設が制限されることや手狭になったこともあり、現在は郊外の角間町(角間キャンパス)に移転している。

年表

1946年(昭和21年)6月3日 - 北陸総合大学設置期成同盟会が発足。

1947年(昭和22年) 11月4日 - 学制改革に伴い、北陸総合大学設立準備委員会に改組改称。 12月6日 - 金沢城跡の敷地が建設地に確定。 1948年(昭和23年)5月14日 - 設立準備委員会が、新設大学の名称を「金沢大学」と決定。 1949年(昭和24年)5月31日 - 金沢医科大学、第四高等学校、金沢高等師範学校、金沢工業専門学校、石川師範学校、石川青年師範学校を母体に金沢大学が発足。法文学部、教育学部、理学部、医学部、薬学部、工学部の6学部を設置。 1950年(昭和25年)3月28日 - 金沢城跡が金沢大学に移管される。 1953年(昭和28年)- 金沢城内への移転が完了。 1954年(昭和29年)4月1日 - 工学部工業教員養成課程、工学部工学専攻科、薬学部薬学専攻科、理学部理学専攻科を設置。 1955年(昭和30年)7月1日 - 大学院を設置し、医学研究科博士課程を設置。 1956年(昭和31年)4月15日 - 医学部附属診療エックス線技師学校が開校。 1959年(昭和34年)5月29日 - 開学10周年記念事業として校歌を制定。 1961年(昭和36年)4月1日 - 医学部附属癌研究施設を設置。 1963年(昭和37年)4月1日 - 大学院理学研究科修士課程を設置。 1964年(昭和38年)4月1日 - 大学院薬学研究科修士課程を設置。教育学部附属養護学校を設置。 1966年(昭和41年)12月15日 - 城内整備事業が完了。 1967年(昭和42年)6月1日 - 結核研究所と医学部附属癌研究施設を統合し、がん研究所を設置。 1971年(昭和46年)4月1日 - 大学院法学研究科修士課程を設置。 1972年(昭和47年)4月1日 - 大学院文学研究科修士課程を設置。 1974年(昭和49年)- 医療技術短期大学部を置く。 1975年(昭和50年)4月1日 - 理学部に低レベル放射能実験施設を設置。 1976年(昭和51年)4月1日 - 大学教育開放センターを設置。 1979年(昭和54年)11月30日 - 評議会で、総合移転の方針を決定『ふるさと石川歴史館』(2002年6月10日、北國新聞社発行)542頁。。 1980年(昭和55年) 4月1日 - 法文学部が文学部、法学部、経済学部に分離改組。 11月17日 - 評議会が移転先を角間地区に決定。 1982年(昭和56年)4月1日 - 大学院教育学研究科修士課程を設置。 1984年(昭和57年)4月1日 - 大学院経済学研究科修士課程を設置。 1985年(昭和58年)4月5日 - 大学院薬学研究科博士課程生命科学専攻を設置。 1987年(昭和62年)4月1日 - 大学院自然科学研究科博士課程を設置。 1989年(平成元年)8月14日 - 8月31日 - 文学部、法学部、経済学部が角間地区に移転。 1990年(平成2年) 4月1日 - 留学生教育センターを設置。 6月7日 - 総合情報処理センターを設置。 1991年(平成3年)4月11日 - 教育学部附属教育実践研究指導センターを設置。 1992年(平成4年)9月 - 教育学部と理学部が角間地区に移転。 1993年(平成5年) 4月1日 - 大学院社会環境科学研究科博士後期課程を設置。 9月 - 教養部が角間地区に移転。 1995年(平成7年) 5月31日 - 角間キャンパス総合移転第一期事業が完成。 10月1日 - 金沢大学医療技術短期大学部を廃止し、医学部保健学科を設置。 10月31日 - 医学部保健学科を設置 12月9日 - 附属幼稚園・小学校・中学校の新校舎完成式典を挙行。 1996年(平成8年) 4月1日 - 教養部を廃止し、教養教育機構を設置。 5月11日 - 外国語教育研究センターを設置。 1997年(平成9年)4月1日 - 大学院理学研究科・工学研究科・薬学研究科を自然科学研究科に統合。 2000年(平成12年)4月1日 - 大学院医学系研究科保健学専攻修士課程を設置。大学院医学研究科を大学院医学系研究科に改称。 2001年(平成13年)- 医学部附属病院新病棟が完成・移転。 2003年(平成15年)- 学際科学実験センター、総合メディア基盤センター、大学教育開発・支援センターを設置。 2004年(平成16年)- 国立大学法人金沢大学が設立。法科大学院開設。 2005年(平成17年)- 薬学部と工学部が角間地区に移転。 2006年(平成18年)- 薬学部薬学科を6年制に移行(総合薬学科廃止)、4年制学科の創薬科学科を設置。大学院社会環境研究科博士課程、文学・法学・経済学各研究科修士課程を再編統合し、人間社会環境研究科を設置。 2007年(平成19年)- 附属高等学校の全面改修工事が完了。フロンティアサイエンス機構、子供のこころの発達研究センターを設置。 2008年(平成20年)- 全8学部を3学域16学類に改組。アカンサス・スカラシップ制度 (成績優秀者に対する金沢大学独自の給付型奨学金制度)の実施。イノベーション創生センターを設置。 2009年(平成21年)- 大学院教育学研究科修士課程の各専攻を再編統合し、教育実践高度化専攻を設置。 2010年(平成22年)- アカンサス・スカラシップ制度廃止。がん研究所が角間キャンパスに移転。 2011年(平成23年)- がん研究所をがん進展制御研究所に改称。 2012年(平成24年)- 創基150年。フロンティアサイエンス機構とイノベーション創生センターを統合し、先端科学・イノベーション推進機構に改組。大学院医学系研究科を大学院医薬保健学総合研究科に改組。 2016年(平成28年) 2学期制から4学期制に移行。 4月 - 大学院教職実践研究科、大学院先進予防医学研究科を設置。 2018年(平成30年) 大雪により3044日ぶりに休講を発表。 4月 - 大学院新学術創成研究科を設置。 2021年(令和3年)- 融合学域を設置。医薬保健学域に医薬科学類を設置。 2022年(令和4年) 融合学域に観光デザイン学類を設置。 未来創成教育環、統合創成研究環を創設。 2023年(令和5年)- 融合学域にスマート創成科学類を設置。 2024年(令和6年) 1月1日 - 令和6年能登半島地震により能登地域に所在する施設を中心に被災。 1月27日・28日 - 能登半島地震によって受験できなかった受験生への救済措置として、令和6年度大学入学共通テストの追試験場となる。 1月30日 - 能登半島地震からの復旧・復興を推進するため、「能登里山里海未来創造センター」を設立。 2025年(令和7年)4月1日 - 全学横断型の教育組織である「全学教育・国際共修機構」を創設。

北陸帝国大学構想 金沢市に北陸帝国大学を設置することは多年にわたる要望であり、明治末以来幾度か帝国議会に建議案が提出され可決されてはいるが、いずれも実現には至らなかった。

1911年(明治44年)1月31日、第27回帝国議会に『北陸帝国大学設立に関する建議案』が戸水寛人らによって提出された。東京、京都、東北、九州に次ぐ北陸帝国大学の設立を望む建議である。建議案は2月4日,議長指名の特別委員9名に付託される。2月6日の「北陸帝国大学設立に関する建議委員会議録」では、戸水は、現在4つの帝大があるが、大学の絶対数が少ない点とその分布状況から北陸に帝大が必要であることを指摘する。これに対し文部大臣小松原英太郎は今は必要がないと回答する。こういった審議のあと委員会では、特に反対意見がないということで「全会一致を以て可決」となる。2月18日には、全会一致で可決したとの委員長報告があり、その報告の通り本会での可決となる。第27回帝国議会の会期中、提出された建議案は80件、うち65件が可決されている。当時の議会では「可決」即ち「実施」ではなかったようである。

1947年(昭和22年)12月4日付『東京新聞』に「官立大学高専の地方移譲、審議を急ぎ近く実現」「旧帝大など十大学は官立に」との見出しで地方移譲構想が報道された。当時の日本は太平洋戦争敗戦で、連合国軍占領下にあった。この構想は連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) 民間情報教育局の提案によるもので、7校の旧帝国大学に北陸・中国・四国の3校の総合大学を加えて、10校を国立総合大学とし、残りの官立高等教育機関を全て地方に移譲するという内容であった。

この構想では,中国・四国地方に加えて、旧帝国大学に準ずる総合大学が金沢に設置される可能性があったことになる。しかし、各地方の教育委員会の水準が大学維持にまで達しない、地方の政治的利権が絡むと大学の自由と自治が損なわれるおそれがある等の理由から(教育刷新委員会第五十回総会、1947年(昭和22年)12月26日)、翌1948年(昭和23年)1月末には地方移譲案は立ち消えとなった。

旧帝大型の国立総合大学設置を目指した運動は、この時期、石川県の他、岡山県、広島県、新潟県等でも展開された金沢大学資料館「金沢大学の歩み」(2021年8月25日閲覧)。

基礎データ

所在地 (出典:) 角間キャンパス(石川県金沢市角間町) 宝町キャンパス(石川県金沢市宝町) 鶴間キャンパス(石川県金沢市小立野) 平和町地区(石川県金沢市平和町) 東兼六地区(石川県金沢市東兼六町) 辰口地区(石川県能美市) 小木地区(石川県鳳珠郡能登町) 越坂地区(石川県河北郡津幡町) つつじが浜地区(石川県七尾市) 金沢大学サテライト・プラザ(石川県金沢市西町) 金沢大学東京事務所(東京都中央区日本橋室町)金沢大学東京事務所(2019年8月17日閲覧)

象徴 スクールカラーとして「なす紺(28, 50, 77)」を使用している。 校章は「大学」の文字の上下左右にアカンサス(ハアザミ)の葉を配したもの。 学内のeラーニングシステムであるアカンサスポータルのイメージキャラクターとしてあざみがいる。 小説やドラマでは「能登大学」「石川大学」という架空の名義で換喩されることもある山崎豊子原作『白い巨塔』など。

教育および研究 組織 2008年度入学者からの学域・学類構成 (出典:) 人間社会学域 人文学類 2020年度入学者から 心理学プログラム 現代社会・人間学プログラム 考古学・文化資源学プログラム 歴史学プログラム 日本・中国言語文化学プログラム 欧州言語文化学プログラム 言語科学プログラム 2019年度入学者まで 心理学コース金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、心理学がある。 人間科学コース金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、社会学、地理学、哲学・人間学がある。 フィールド文化学コース金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、フィールド文化学がある。また、特別プログラムに考古学がある。 歴史文化学コース金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、日本史学、東洋史学、西洋史学がある。また、特別プログラムに考古学がある。 言語文化学コース金沢大学人間社会学域規程によると、主履修分野として、日本語学日本文学、中国語学中国文学、英語学英米文学、ドイツ語学ドイツ文学、フランス語学フランス文学、言語学がある。また、特別プログラムとして言語認知科学、比較文学がある。 注:コース所属は2年次から 法学類 公共法政策コース 企業関係法コース 総合法学コース 注:コース所属は3年次から 経済学類 2018年度入学生以降 エコノミクスコース グローバル・マネジメントコース 注:コース所属は2年次から 2017年度入学生まで 経済論理・経済政策コース 経営・情報コース 比較社会経済コース 注:コース所属は3年次から 学校教育学類 2022年度入学生以降 共同教員養成課程 2021年度入学生まで 教育科学コース 教育基礎専修 特別支援教育専修 教科教育学コース 国語教育専修 社会科教育専修 数学教育専修 理科教育専修 音楽教育専修 美術教育専修 保健体育専修 家政教育専修 英語教育専修 注:コース・専修所属は2年次から 地域創造学類 2022年度入学生から 人と自然の共生プログラム 地域協働プログラム 共生社会プログラム 公共政策プログラム 地域マネジメントプログラム 2021年度入学者まで 福祉マネジメントコース 環境共生コース 地域プランニングコース 観光学・文化継承コース(2018年度入学生以降)融合学域観光デザイン学類として発展的改組。 健康スポーツコース(2017年度入学生まで) 注:コース所属は2年次から 国際学類 2022年度入学生から 国際関係・国際協力系 国際政治プログラム/国際政治Eプログラム 国際経済プログラム/国際政治Eプログラム 地域研究系 英語圏研究プログラム/英語圏研究Eプログラム ヨーロッパ圏研究プログラム アジア・日本研究プログラム インクルーシブ社会構築系 グローバルDEIプログラム 日本語教育プログラム 2021年度入学生まで 国際社会コース 日本・日本語教育コース アジアコース 米英コース ヨーロッパコース 注:コース所属は2年次から 理工学域 数物科学類 2021年度入学者から 数学発展プログラム 応用数理発展プログラム 計算科学発展プログラム 物理学発展プログラム 2020年度入学者まで 数学コース 物理学コース 計算科学コース 計算数理プログラム 計算実験プログラム 注:コース所属は2年次から 物質化学類 2021年度入学生から コアプログラム 先端化学コアプログラム 応用化学コアプログラム アドバンストプログラム 先端解析化学プログラム 分子創成化学プログラム ナノ超分子化学プログラム 創エネルギー化学プログラム グリーン・サステイナブルケミストリープログラム マテリアルサイエンスプログラム 2020年度入学生まで 化学コース 応用化学コース 注:コース所属は2年次から 機械工学類 2018年度入学生から 機械創造コース 機械数理コース エネルギー機械コース 2017年度入学生まで 機械システムコース 知能機械コース 人間機械コース エネルギー環境コース 注:コース所属は2年次から フロンティア工学類(2018年度に設置) 知能ロボティクスプログラム バイオメカトロニクスプログラム マテリアルデザインプログラム 計測制御システムデザインプログラム ヒューマン・エコシステムプログラム ナノセンシングプログラム 電子情報通信学類(2018年度に設置) 電気電子コース 情報通信コース 地球社会基盤学類(2018年度に設置) 地球惑星科学コース 土木防災コース 環境都市コース 生命理工学類(2018年度に設置) 生物科学コース(2022年度に生命システムコースから名称変更) 海洋生物資源コース バイオ工学コース 電子情報学類(2018年度に募集停止) 電気電子コース 情報システムコース 生命情報コース 注:コース所属は2年次から 環境デザイン学類(2018年度に募集停止) 土木建設コース 環境・防災コース 都市デザインコース 注:コース所属は3年次から 自然システム学類(2018年度に募集停止) 生物学コース バイオ工学コース 物質循環工学コース 地球学コース 注:コース所属は2年次から 医薬保健学域 医学類(6年制) 薬学類(6年制) 医薬科学類(2021年度に設置) 生命医科学コース 創薬科学コース 保健学類 看護学専攻 放射線技術科学専攻 検査技術科学専攻 理学療法専攻 作業療法専攻 創薬科学類(2021年度に募集停止) 融合学域 先導学類(2021年度に設置) 社会循環コアエリア 世界共創コアエリア 科学創発コアエリア 観光デザイン学類(2022年度に設置) 共感デザインコアエリア 関係デザインコアエリア 共創デザインコアエリア スマート創成科学類(2023年度に設置) スマートライフコアエリア スマート産業コアエリア スマート社会コアエリア

2007年度入学者までの学部 文学部 法学部 経済学部 教育学部 理学部 医学部 薬学部 工学部

大学院 (出典:) 人間社会環境研究科 博士前期課程 人文学専攻 学際総合型プログラム 認知科学、比較環境倫理学、ヨーロッパ・東アジア文化圏史、比較文学、ジェンダー学、文化資源学 専門深化型プログラム 哲学、心理学、社会学、地理学、日本史学、東洋史学、西洋史学、考古学、日本語学日本文学、中国語学中国文学、英語学英米文学、ドイツ語学ドイツ文学、フランス語学フランス文学、言語学、文化遺産学、比較文化学、文化人類学 公認心理士養成プログラム(2022年度に設置) 法学・政治学専攻(2020年度に募集停止、法学研究科法学・政治学専攻に改組) 基礎法学プログラム 公法学・社会法学プログラム 民事法学プログラム 政治学プログラム 経済学専攻 経済理論・政策コース 国際社会・経済コース 経営情報コース 地域創造学専攻 地域創造学コース 教育支援開発学コース 国際学専攻 国際関係・地域研究コース 日本語教育・日本文化研究コース 博士後期課程 人間社会環境学専攻 人文学コース 法学・政治学コース 社会経済学コース 2013年度入学生以前 人間文化環境論コース 比較社会制御論コース 比較政治経済論コース 共生社会環境論コース 自然科学研究科 博士前期課程 数物科学専攻2016入学生用の博士後期課程の学生募集要項 によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、代数学、幾何学、解析学、場の理論・素粒子物理学、低温物理学、量子物性学、ナノ物理学、実験物理学基礎、プラズマ物理学、非線形物理学、分子物理学、生物物理学、宇宙物理学、基礎計算数理、応用計算数理、シミュレーション科学、マルチメディア科学がある。 数学コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項 によると、教員の研究分野は、代数学、微分幾何学、複素解析学、数理解析学、確率解析学がある。 物理学コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、低温物理学、量子物性学、ナノ物理学、実験物理学基礎、プラズマ物理学、非線形物理学、分子物理学、生物物理学、宇宙物理学、テラヘルツ領域物理学、理論物理学/素粒子物理学がある。 計算科学コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、基礎計算数理、応用計算数理、シミュレーション科学、マルチメディア科学がある。 物質化学専攻2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、有機物質創成、無機・錯体物質創成、生体分子科学、構造物性物理化学、元素・同位体計測化学、地球表層物質動態、界面・分子集合体化学、分子・環境化学、分子情報変換、マクロ分子化学、物質設計化学、光機能材料化学、機能高分子化学、深部地質環境科学(連携講座)、強磁場物性科学(連携講座)、次世代鉄鋼基盤化学(連携講座)がある。 化学コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、無機化学、錯体化学、理論化学、有機化学、生物化学、分析化学、放射化学、核地球化学がある。 応用化学コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、溶液物性化学、分析・環境化学、高分子合成化学、精密有機合成化学、高分子材料化学、機能材料化学、機能開発化学、分子機能解析化学がある。 機械科学専攻2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、固体材料・光応用計測、マテリアル応用工学、X線材料強度学、トライポロジー、知的計測制御、アドバンスドデザイン、衝撃工学、テキスタイルサイエンス、生産工学、システム基礎数理、熱流体エネルギー工学、設計生産工学、材料応用、知的情報機械システム、バイオメカニクス、知的構造設計、人間適応制御、バイオエンジニアリング、ダイナミックデザイン、マンマシンシステム、知的材料システム、熱エネルギーシステム、流体システム、環境・エネルギープロセス、リサイクル・環境保全、次世代鉄鋼総合科学(連携講座)、先進自動車工学(連携講座)がある。 2022年度以降 設計生産システムプログラム 先端材料プログラム 応用数理プログラム プロセス革新プログラム 2021年度入学生まで 機能機械コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、応用数理解析、応用数理構造、応用光物理、流体情報、熱システム、熱機関、プロセッシングテクノロジー、精密加工、材料工学、トライボロジー、強度設計、機械機能、機構設計、航空宇宙システム、計測制御、メカトロニクス、ロボティクスがある。 環境・人間機械コース2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、教員の研究分野は、材料加工、材料応用、知的機械システム、知的構造設計、バイオメカニクス、バイオエンジニアリング、人間適応制御、ダイナミックデザイン、マンマシンシステム、知的材料システム、熱エネルギーシステム、流体システム、環境・エネルギープロセス、リサイクル・環境保全がある。 フロンティア工学専攻(2022年度に設置) 知能機械プログラム 人間機械共生プログラム 化学工学プログラム スマート計測制御プログラム 電子情報通信学専攻(2022年度に設置) 地球社会基盤学専攻(2022年度に設置) 地球惑星科学コース 社会基盤工学コース 生命理工学専攻(2022年度に設置) 生物科学コース バイオ工学コース 電子情報科学専攻(2022年度に募集停止)2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、博士前期課程においては、教員の研究分野として、電気電子系は、システム制御、ナノ計測工学、オーディオ情報処理、適応システム、適応信号処理、インターフェースデバイス、集積回路工学、VLSIシステム、電波情報工学、通信情報工学、光通信工学、超高周波工学、光電子計測、電子物理、薄膜電子工学、超高速光工学、磁気応用工学、振動発電、環境電力工学がある。情報システム系は、システム制御、ナノ計測工学、オーディオ情報処理、適応システム、適応信号処理、インターフェースデバイス、集積回路工学、VLSIシステム、電波情報工学、通信情報工学、人工知能、計算機ソフトウェア、ネットワーク・並列計算、人間情報処理、バイオインフォマティクス、ゲノム情報工学、映像情報処理、情報セキュリティ、離散力学系、計算数理工学、数理解析、基礎数理、多値情報処理がある。2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、人工知能、計算機ソフトウェア、ネットワーク・並列計算、バイオインフォマティクス、ゲノム情報工学、ナノ計測工学、システム制御、離散力学系、計算数理工学、数理解析、基礎数理、脳型情報処理、オーディオ情報処理、適応システム、信号処理、VLSIシステム、インターフェースデバイス、集積回路工学、電波情報工学、映像情報処理、通信情報工学、情報セキュリティ、光通信工学、超高周波工学、光電子計測、振動発電、環境電力工学、電子物理、回路素子工学、簿膜電子工学(ホームページでは記載なし)、機能性デバイス、新機能集積システム創成(連携講座)、環境エネルギー材料創成(連携講座)、先進組込みシステム技術創成(連携講座)がある。 環境デザイン学専攻(2022年度に募集停止)2016年入学生用の博士前期課程の学生募集要項によると、博士前期課程においては、教員の研究分野として、構造設計学、材料学、流域環境水工学、地圏環境学、都市耐震工学、土質力学、都市計画・計画支援システム、都市計画・デザイン、交通まちづくり、都市・交通経済学、都市施設設計学、建築計画・設計、水環境工学、土壌環境工学、大気環境工学、極限環境工学、環境バイオマス工学がある。2016年入学生用の博士後期課程の学生募集要項によると、博士後期課程においては、教員の研究分野として、基盤施設設計学、構造材料学、地象工学、水工学、都市施設計画学、都市施設解析学、防災工学、環境工学、環境触媒(連携講座)、構造物メンテナンス(連携講座)がある。