オーストリア帝国（オーストリアていこく、、当時の公式表記は ）は、1804年の成立から1867年のオーストリア＝ハンガリー帝国への改組まで、オーストリアのハプスブルク＝ロートリンゲン家（以下、単に「ハプスブルク家」と呼ぶ）がオーストリア皇帝として支配した多民族国家である。
前身のオーストリア大公国や、ボヘミア王国・ハンガリー王国などの同君連合国家群だった時代と、オーストリア帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国の時代とをあわせて、ハプスブルク帝国と総称される。
厳密には第一次世界大戦敗戦までオーストリア帝国は存続しているが、本記事ではアウスグライヒまでを扱う。
概要 17世紀初頭から続いた三十年戦争を経て成立したヴェストファーレン体制によって、オランダやスイスの独立、神聖ローマ帝国内の諸邦に自治権が与えられるなど、神聖ローマ帝国の権力は低くなった。また、この体制によって、カトリック教会とプロテスタント教会が対等な関係にあることが保証され、宗教国家としての神聖ローマ帝国は権威を失うこととなる。さらに18世紀のオーストリア継承戦争や七年戦争などによって、神聖ローマ皇帝の座を事実上世襲していたオーストリア大公国自体の弱体化などが重なったことによって、政体としての神聖ローマ帝国の形骸化は誰の目にも明らかとなった。
また、その後のナポレオン第一執政期において、ナポレオン戦争によってダメージを負ったハプスブルク家は、事実上の国家を形成していた中東欧に広がるオーストリア大公国を中核とする支配領域（ハプスブルク帝国）をもってオーストリア帝国を形成、帝室の勢力圏を再編成した。
オーストリア帝国の時代の前半はナポレオン戦争とその後のメッテルニヒ時代であり、後半は1848年「諸国民の春」によるウィーン体制崩壊後のフランツ・ヨーゼフ1世時代前半である。この時代はまたドイツ近代国家の模索期で、「オーストリア皇帝を戴く大ドイツ主義」か、「プロイセン王を戴く小ドイツ主義」かで揺れ動いていた。広大な非ドイツ人地域の分離を前提とする大ドイツ主義はオーストリアには迷惑千万であり、さりとて自らが統一ドイツから除外されてしまう小ドイツ主義も論外、非ドイツ人地域も包含した中欧帝国構想は時代遅れというトリレンマ状態にあった。1866年の普墺戦争にオーストリアは完敗して大ドイツ主義も中欧帝国構想も挫折、最終的にオーストリアは統一ドイツから除外される。また1848年革命に代表される非ドイツ民族の不満を収拾するため、ドイツ人に次ぐ大勢力であったハンガリー系（マジャル人）との妥協（アウスグライヒ）を選択し、1867年にオーストリア＝ハンガリー帝国（二重帝国）が発足した。
なお、二重帝国の成立後もオーストリア帝国は第一次世界大戦に敗戦するまで存続している。「オーストリア＝ハンガリー帝国」とは、オーストリア帝国と、アウスグライヒによってオーストリア帝国から形式的に独立したハンガリー王国とによる同君連合の総称である。すなわち、アウスグライヒ以後もハンガリー王国以外の領域は引き続きオーストリア帝国であった。
歴史 背景
フランス革命戦争中の1797年に結ばれたカンポ・フォルミオ条約にて、ロンバルディアやネーデルラント、ライン川西岸などの割譲を強いられた神聖ローマ帝国は、割譲地の諸侯に代わりとなる土地としてライン川東岸の大司教領などを付与することになり、領土が大きく変化したことでフランツ2世が「ドイツ王」選挙を勝ち取ることは不可能に近くなった。1804年5月にナポレオン・ボナパルトがフランス皇帝に即位すると、対するフランツ2世も8月にオーストリア皇帝フランツ1世として即位を宣言した。 対仏戦争からウィーン会議まで ナポレオン戦争では対仏大同盟陣営として参戦したオーストリア帝国であったが、早くも1805年には首都ウィーンがフランスに占拠され、同年末のアウステルリッツの戦いでも敗北を喫した。その後のプレスブルクの和約ではチロル、フォアアールベルク、ヴェネツィアを喪失する結果となり、さらに翌1806年にはナポレオンがライン同盟を成立させたことでドイツ諸侯がオーストリアから離反、神聖ローマ帝国は名実ともに解体された。オーストリア皇帝としての即位も神聖ローマ帝国の解体も、ナポレオンによる野心からウィーンの安全を守るための意図があった。
1809年、オーストリアは単身北イタリアに進攻するもナポレオンがウィーンを再占領、カール・フォン・エスターライヒ＝テシェン（カール大公）はアスペルン・エスリンクの戦いにてフランス軍を撃破したがヴァグラムの戦いでは敗れ、シェーンブルンの和約ではザルツブルクをバイエルンに、クラクフやルブリンをワルシャワ公国に、ガリツィア東部の一部をロシア帝国に割譲、さらに失ったアドリア海沿岸部にはフランス領イリュリア州が誕生した。解任されたカール大公に代わりクレメンス・フォン・メッテルニヒが指揮官に任命されると、彼は当初フランスに対し懐柔策をとってナポレオンにフランツ1世の娘マリー・ルイーゼを嫁がせた。ナポレオン側にとってもこの婚姻は、成り上がりの身分に過ぎない彼が伝統あるハプスブルク家と結びつくことでその権力を正当化しようという思惑があった。
その後に1812年ロシア戦役が開始されると、オーストリアはフランス陣営として参戦を強いられたが敗戦。ロシア再侵攻を企図していたナポレオンはオーストリア軍の増援を要求したが、メッテルニヒは動員が可能だとしつつもそれはフランスのためではなくオーストリア防衛に使わねばならないとして拒否した。1813年2月末になると、一方のプロイセンは1806年以前に喪失した領土を回復することが保証されたをロシアと結び、対仏参戦を決定した。しかしプロイセン・ロシア連合軍は、5月にリュツェンの戦いとにて敗北し、その後6月4日にオーストリアの仲介で、7月20日までの休戦を定めたがフランスと結ばれた。さらにメッテルニヒは6月中に、プロイセンおよびロシアとライヒェンバッハ条約を結び、ワルシャワ公国の解体、ハンブルクとリューベックの自由都市化、イリュリア州のオーストリア復帰などといった条件をフランスが呑まない場合において、オーストリアの対仏参戦を約束した。結果的にはそうした妥協策の提案は失敗に終わったため、オーストリアは第六次対仏大同盟に加わることとなった。またフランスとは、調停を理由にした仏墺同盟の解消と、8月10日までの休戦延長を取り決めた。8月11日、オーストリアは正式に対仏参戦することになり、やで勝利、9月にはテプリッツ条約にてライン川までのドイツ諸国解放とそこでの主権国家樹立を定めた。10月にライプツィヒの戦いで同盟軍がフランスに勝利すると、メッテルニヒは翌11月にをナポレオンに出し、提案の受け入れを以て交渉を始めることを通達した一方、ナポレオンは自軍増強の時間稼ぎのために提案受諾を12月2日まで遅らせつつ、最終的にはこれを拒んだ。
1814年2月1日にナポレオンがで敗北を喫した数日後にが開かれたが、パリを目前にしながらフランスとの講和に対する同盟諸国の見解は割れていた。特にロシアはパリ進撃後に名士会議を開かせることでフランスの支配者を決めるよう強硬な提案を示したが、メッテルニヒとイギリスのカースルレーが反対することでロシアを孤立させ、ナポレオンが破られた場合はブルボン家と交渉することやパリ占領に際してはロシア軍指揮官を受け入れること、但し同盟諸国の代表による会議が行政権を持つ旨などに同意させ、さもなくばオーストリア軍を撤退させると脅した。この間、プロイセン軍を指揮していたゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘルが六日間の戦役で一連の敗北を喫すると、ナポレオンがまだ余力を残していることが判明し再び休戦状態に入った。
3月に入ると同盟諸国間でショーモン条約が締結され、各国が15万人ずつの軍を動員すること、イギリスが500万ポンドの補助金を供出すること、20年間の条約の有効期間中にフランスの侵攻があった際には各国が6万ずつ軍を動員することなどが定められた。このほか、追加条項にてオランダ、スイス、ドイツ諸国などの独立をも定め、特にドイツについては主権国家による連邦を成立させることで、プロイセンによる拡大や統一の企図を妨げた。3月9日のでブリュッヘル軍が勝利したことで、戦争の大勢は決定的となり、ついに3月31日、パリの戦いを経てロシア軍がパリに入城した。4月6日、タレーランとロシアのアレクサンドル1世の後援の下、フランス上院はルイ18世を国王とする新憲法を可決した。フォンテーヌブロー条約でナポレオンの退位が、第一次パリ条約でフランスとの講話が決められ、ナポレオンはエルバ島に追放されて9月からメッテルニヒ主催の下ウィーン会議が開かれた。
各国の意見がまとまらず会議は長引き、特にポーランド分割とザクセンの処遇に関しては参加国間の衝突まで有り得るとされたが、ナポレオン脱獄の一報が届くと各国軍はワーテルローの戦いに備えた。会議の結果として、1815年6月8日にドイツ同盟規約が採択され領邦国家35ヵ国と自由都市4ヵ所からなるドイツ連邦が誕生、オーストリア皇帝が代表する同盟議会がフランクフルト・アム・マインに設置された。オーストリアの主権はドイツ地域において保証されたほか、チロルやロンバルディア、ヴェネツィアを含むアドリア海沿岸部を回復、ポーランドにおいてはガリツィアとテルノーピリを獲得したが、ネーデルラントはネーデルラント連合王国として独立した。
戦後、カースルレーはイギリスの内閣を説得することで、またプロイセンとそれを支持したドイツ諸国の過激な主張を非難することでそれらの懲罰的要求を退けたが、フランスはそれまでの戦費やオランダにある要塞の建設費を負担させられ、賠償金7億フランを課せられたほか、条約履行とルイ18世保護を名目に北フランスには占領軍が留まることになった（第二次パリ条約）。ザールルイなどの第一次パリ条約で認められていた領土もフランスは喪失したが、3年以内に賠償金は完済され占領軍も撤収した。また、第二次パリ条約と同じくして、オーストリア、プロイセン、イギリス、ロシアによる四国同盟も結ばれ、ボナパルト一族をフランス王位から排することや、1822年まで定期的に開かれることになった同盟国による会議などを定めた。9月にはロシアのアレクサンドル1世が、君主にこそ相応しく、君主のみが署名するという神聖同盟の草案を提示し、メッテルニヒはそれを馬鹿げたものだと考えていたが、オーストリアの精神と矛盾しないよう一部の文言を訂正した上でこれを受け入れた。カースルレーは神聖同盟を「崇高な神秘主義とナンセンスの作品である」と評価しており、四国同盟とは異なりイギリスがこれに加盟することはなかった。
メッテルニヒ時代と三月前期
第二次パリ条約から間もない時期は、ヨーロッパの安定がその生存条件であったオーストリアと、安定がヨーロッパ大陸における利益であったイギリスは、強いオーストリアが勢力均衡の不可欠な構成要素であるという見解でも一致しており、両国はロシアを脅威と見ていた。1818年の アーヘン会議（エイクス・ラ・シャペル会議とも）では、同盟諸国による駐留軍の撤収や、同盟とフランスの関係の調整などについて討議された。四国同盟が定めた会議形式にフランスが加わることも決まったが（五国同盟）、これは同盟諸国がフランスでの革命に対抗するためにフランス国王に意見を求める手段としてのみ正当化された。ロシアのアレクサンドル1世は、四国同盟をヨーロッパの安定に不可欠なものであることを明言し、同盟の解消は犯罪になるとまで述べたが、同盟は外国による侵略と国内の革命運動に対応しそれらからヨーロッパを守る責任があると主張した。しかし、これは集団安全保障の枠組内にある諸国に対する介入理論でもあり、メッテルニヒとカースルレーがこれに反発したためロシアは主張を取り下げた。
1819年、ロシアの枢密顧問官が殺害された事件を契機にドイツ連邦はカールスバート決議を発出、ナショナリズムの中枢であった大学への監視や検閲が強化された。決議は、20ページ以下の出版物に対する検閲や好ましくないとされた出版物を連邦内の全国にて発禁処分とすることを定め、特にオーストリアはあらゆる出版物についての拒否権を有することになった。大学に対しては、政府が各代表を任命し講義内容の監視と規律が強化されることになり、マインツに設置された中央委員会が革命運動を調査していくことにもなった。また、イェーナ大学で発足したドイツ系学生同盟ブルシェンシャフトをはじめとする活動などが禁じられたほか諜報機関が設立されるなど、オーストリアは警察国家としての側面を持ち始めた。とはいえ、検閲制度が必ずしも効果的だったわけではなく、教養のある中産階級は海外からの出版物にアクセスできたうえ、なかでも政治思想に関心を持った人々は自由主義に傾倒していった。
1820年、スペイン立憲革命に影響された両シチリア王国においてシチリア革命が勃興し両シチリア王フェルディナンド1世が憲法を発布すると、アレクサンドル1世の提案により同盟諸国がこれに対処するためのトロッパウ会議が開かれることになった。メッテルニヒは最初の本会議にて、国内問題が外国に影響を与えない限りにおいては他国が介入する余地はないと述べ、自国の勢力圏内であるシチリアの革命を鎮圧しようと試みた。一方のロシア外相イオアニス・カポディストリアスは、その介入は自衛権によるものというより1814〜15年の諸条約に基づいたものであるべきだと主張したが、メッテルニヒは条約の解釈を否定し、現地の王に行動の自由を取り戻させることで諸国の協力体制に引き戻すことこそが同盟諸国の責務だとした。会議は両シチリア王と革命派の間をローマ教皇が取り持つことを求め、翌1821年1月に開かれたでは、メッテルニヒが草稿を書いた演説文を両シチリア王が読み上げて同盟諸国の支援を仰いだ。メッテルニヒは同盟諸国の意に沿わないような憲法を棄却するよう述べ、軍事介入による革命の鎮静化が決議された。オーストリア軍は3月7日ので反乱軍に勝利すると3月24日にはナポリ入りし、3月12日にはサルデーニャ王国でピエモンテ革命が起きたが、同軍は4月8日にこれも制圧した。メッテルニヒはこの年に外相のまま宰相となった。
ライバッハ会議の閉会前になると、今度は（ワラキア、モルダヴィア）にてオスマン帝国に対する反乱が起きたとの報告が入った（ギリシャ独立戦争の勃発）。ロシアは1812年のブカレスト条約にて両公国を保護下に置く権利を得ていた一方、公（ホスポダル）の任命権はオスマン側にあり、主にギリシア人（ファナリオティス）から選ばれ、さらにロシアがその任命を承認するという複雑な取り決めがされていた柴宣弘『図説 バルカンの歴史〈増補改訂新版〉』（河出書房新社、2011年）、p.71。この問題の初期段階でメッテルニヒは、ロシアの注意を東方に逸らすための陰謀であるとアレクサンドル1世に説得することで非介入を徹底させ、さらにロシアが同盟諸国と別行動をしない確約までさせたが、（ギリシャ独立戦争に関する問題を議論するために開かれたはずの）は、結果的にスペインの革命への干渉に主な焦点が当てられた。
1830年のフランス7月革命に影響され、1831年と1832年には教会国家やパルマ公国、モデナ＝レッジョ公国でも反乱が起きたが（中部イタリア革命）、これらもオーストリア軍が鎮圧に当たり、波及する革命への対応としてロンドン会議が開かれる。1833年には、ヨーロッパで起きた諸革命への対抗とオスマン帝国に対する不干渉を確認するため、ロシアとの間でムニホヴォ・フラジシチェにて協定が結ばれた（）。1835年2月に皇帝フランツ1世が死去すると、メッテルニヒが以前起草した遺書に基づき、フェルディナント1世が即位した。てんかん持ちであったため政務に適さなかった新皇帝を据えることで、メッテルニヒは事実上の帝国の支配者になろうとしていた。1840年にはに端を発するが発生し、オーストリアはイギリスなどとともにオスマン帝国の支援に回った。
1840年代に入ると、ハンガリーはマジャル人の民族国家だと主張したコシュート・ラヨシュらが台頭した。ハンガリー議会は1844年、ドイツ語とラテン語に代えてマジャル語を国内の政務、法律、公教育における唯一の公用語とする言語法を制定した岡本真理「近代ハンガリー語の民衆化：活動する言語媒体としての詩人ぺテーフィを考える」『大阪外国語大学論集』31号、2005年、p.150。プロテスタントに対する全面的な宗派の平等や、貴族の土地を所有できる権利と公職を手にする権利を万人に付与する法律が作られたのもこの時期であった。1847年には議会議員に選出されたコシュートを帝国政府は危険視していたが、言語法がウィーンと通信する際はドイツ語を用いるとしていたため法令を黙認した。また、同年12月にはイタリア北部のロンバルド＝ヴェネト王国にてタバコ税をめぐる大規模な騒乱が起きたほか、1845年にアイルランドを発端としたジャガイモ飢饉の影響も長引いており（）、帝国のみならずヨーロッパ全体が政治的にも経済的にも危機を迎えようとしていた。1846年にはに触発されたが発生、すぐに鎮圧されたが、この反乱中の帝国政府は労働地代を廃止せざるを得なかった。
1848年革命
1848年にフランスで2月革命が生じると、革命の影響はオーストリア帝国内各地にも波及したが、自由主義思想の広がりやイタリア地域での民族運動、賦役制度に異を唱えるガリツィア農民の蜂起など、革命が起きる風土はかねてより徐々に醸成されていた。3月10日朝、以前提出されていた請願書の回答を求め、にある下オーストリア領邦議会へ向けてウィーン大学から学生らのデモ行進が出発した。議会場の中庭ではユダヤ人医師が検閲中止や憲法発布、宣誓裁判などを求める「自由の演説」をオーストリアで初めて行い、ハンガリー議会で3月3日にコシュートが行なった演説南塚信吾『ブダペシュト史：都市の夢』（現代思潮新社、2007年）、p.162も朗読された。こうした運動の話が広まるとウィーン市城壁外から労働者らが集結し、メッテルニヒは彼らに対抗して市門を閉ざして軍を動員させ、ヘレンガッセのデモ隊は銃弾を浴び5名の死者が出た。市内から締め出された労働者らは、武装して市壁外の徴税所や工場の機械を破壊・放火し、官邸からその様子を見ていたメッテルニヒは辞任して密かにロンドンに亡命、皇帝フェルディナント1世が憲法発布と検閲中止、そして出版の自由を約束して軍を退かせたことで沈静化した（ウィーン三月革命）。学生らは街区を越えたを組織し、市内では軍に代わり街区ごとの国民軍が治安維持に当たったが、市外の労働者らによる革命運動は弾圧の対象となった。 ハンガリーの首都ポジョニ（現ブラチスラヴァ）では、ウィーンに先駆けてコシュートがハンガリー民族の自由と立憲主義国家を要求しており、憲法・自由・民族について定めた三月法を生み出した。 プラハでも3月11日に聖ヴァーツラフ浴場にて集会が開かれ、市民委員会による自由を求める皇帝への請願書が起草され（4月8日に承認南塚信吾編『ドナウ・ヨーロッパ史』p.195）、ガリツィアでは民衆蜂起が勃発しポーランド人独立を求める委員会が設置された。その後プラハでは、6月12日の学生らによるデモが武装蜂起（）（聖霊降臨祭蜂起とも）に発展した結果、アルフレート1世・ツー・ヴィンディシュ＝グレーツ軍の介入を招き43名が死亡した。ロンバルド＝ヴェネトでもウィーンでの運動に触発され、帝国からの完全独立を求める運動がミラノの5日間と呼ばれる市街戦の後にオーストリア軍を排した。
一方、内相が起草した欽定憲法（4月25日発布）では、賦役の廃止が定められたものの君主制は維持されており、それを不服として5月15日には宮廷にデモ隊が押し掛け二院制と選挙法改正を主張した。これに対し皇族らはインスブルックに退避してしまい、ウィーンではフィッシュホーフが委員長を務める、国民軍から選出された「公安委員会」が設置された。この公安委員会はその後3ヵ月間にわたり、政府と並ぶ二重権力を構成した。また、失業者のために公共労働省が発足して土木工事などにおよそ2万人が雇用されていったが、集団意識を持ち始めた彼らはウィーン市民の脅威ともなった。その後はヨハン・バプティスト・フォン・エスターライヒ（ヨハン大公）の計らいで国民議会選挙が実施され、7月22日に憲法制定のため帝国議会が招集、賦役廃止が決定され皇帝もウィーンへ戻った。しかし、8月には女性と子どもの賃金引き下げに端を発するデモが発生、デモ隊のウィーン市内流入を阻もうと国民軍が応戦し多数の死者が出たことで、公安委員会は解散に追い込まれた。
一方の政府側は国内各地のデモに対し、ヴィンディシュ＝グレーツ、ヨーゼフ・ラデツキー、ヨシップ・イェラチッチをそれぞれプラハ、イタリア、ブダペストに派遣して鎮圧に当たらせたが、ブダペストではオーストリアからの独立を企図するコシュートによってイェラチッチ率いる軍勢が撃破され、イェラチッチは議会を招集し9月になるとハンガリー攻撃のために皇帝に援助を要請した。ウィーンはこれを拒んだものの軍事大臣のが10月6日に独断で軍を動員させたために軍と革命派は対立、結果としてアカデミー軍は正規軍をウィーンから追放してラトゥールは処刑になり、フェルディナント1世はオロモウツに再度退避した。その後10月31日、率いるウィーン革命軍はヴィンディシュ＝グレーツの皇帝軍とついに衝突するが鎮圧され、メッセンハウザーも処刑された。11月21日、フェルディナント1世はに避難する形で憲法制定議会を再招集して、首相となったフェリックス・ツー・シュヴァルツェンベルクは諸国民の平等と二院制議会の設置を含んだ憲法を発表したが、翌年3月になると武力で議会を解散させた。12月2日にはフェルディナント1世が当時18歳のフランツ・ヨーゼフ1世に譲位した。
こうしてウィーンでの革命は潰えたがイタリアやハンガリーでは続いており、1849年3月にオーストリア帝国内（ロンバルド＝ヴェネト）のイタリア人の支持を受けてサルデーニャ王国が起こしたノヴァーラの戦いはラデツキー率いるオーストリア軍により制圧された一方、4月13日にハンガリー議会はコシュートを元首とする共和国を宣言した（ハンガリー独立宣言）。ヨーロッパ各国からの義勇兵も含んだハンガリー軍は5月21日にオーストリア軍が防衛するブダを攻め落とした一方、オーストリア側はロシアに介入を求めたことで戦局が傾き、8月にはハンガリーが降伏しコシュートはオスマン帝国に亡命した。同月には包囲されていたヴェネツィアがオーストリアに、2月に成立したばかりのローマ共和国もフランスにそれぞれ降伏し、ロンバルド＝ヴェネトにはラデツキーが総督として着任した。一連の革命では国内の民族的分裂や階級闘争が明るみになり、ハンガリーでは独立運動、チェコ人は国内のゲルマン系への反発、そしてウィーン市民は君主制に対する変革を行った。
他方、同年に開かれていたフランクフルト国民議会ではドイツ連邦が将来的にドイツ統一を目指すことになったが、ウィーンを首都とするオーストリアの大ドイツ主義とプロイセン王国の小ドイツ主義が対立した。議会投票では小ドイツ主義が得票数を僅差で上回るも、シュヴァルツェンベルクはハンガリーなどのドイツ系でない地域も統一ドイツに含まれるべきだと主張して小ドイツ主義の方向性を妨げた。それに対し国民議会はプロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム4世を皇帝として選出するが、民主化運動を毛嫌いしていた彼は国民が選んだ代表者によるその皇位を屈辱として拒み、その権威が失墜した議会はシュトゥットガルトに拠点を移した後の1849年6月に解散した。翌1850年、プロイセン側はドイツ連邦の改革案を打ち出したが、それにより連邦における主導権を奪われると見なしたオーストリアは反発、オーストリアが率いる連邦を継続するようロシアが介入したこともあり、結果としてプロイセンはオーストリアに従った。
結果的にオーストリア帝国はイタリアおよびドイツ地域での統治を革命運動から復活させ、以後の能率化・近代化した絶対主義体制はと呼ばれる。1851年12月31日に出され新絶対主義の基盤となった（シルヴェスターとも）では、皇帝の権力を侵さずに助言のみをする任命制の議会が設置されたが、フランツ・ヨーゼフ1世が政策決定する上で議会に相談することはなく、立法府は有名無実化していた。新たに内相となったアレクサンダー・フォン・バッハが古い特権や自治を撤廃し、行政システムの能率を高める改革を実施することで体制を支えた。クレムジール議会後の欽定憲法（シュタディオン憲法）で保障されたはずの諸言語と国民の平等は反故にされ、バッハは検閲による世論統制を実施して警察や密告者の情報網を構築した。また、ハンガリーなど多くの地方行政機関は廃止されてウィーンの直接統治下に入り、ロンバルド＝ヴェネトとガリツィアを除いて中央集権化が進んだ。
相次ぐ領土喪失とアウスグライヒ
1848年からの第一次シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン戦争でデンマークと衝突し一時休戦していたプロイセンだったが、ロシアの賛意を得ていたオーストリアが1850年に召集したドイツ連邦議会でシュレースヴィヒ公国とホルシュタイン公国に対し、デンマーク側に服属し軍隊の3分の2を解散させることを要求、またオーストリアはオルミュッツ協定にてプロイセンによる統一政策を妨害することに成功した。ハンガリーでのロシア軍介入以来は良好な対露関係だったが、1853年のクリミア戦争ではバルカン半島における利害が衝突したため蜜月は長く続かなかった。ロシア側はオーストリアと共同でバルカン半島の保護者になるべきだと主張していたが、それによりオーストリアはバルカン諸民族に汎スラヴ主義が芽生えることを危惧しており、またこの墺露関係の悪化はドイツ連邦におけるオーストリアの権威を低下させることを意味したため、プロイセンにとって有利に働くこととなった。7月にロシア軍がモルダヴィアとワラキアに進駐するとオーストリア軍もこれに続き両地に行政組織を設置、英仏やオスマン帝国側に立った結果としてロシアは敗戦した。しかしこの後、同じくオスマン帝国側として参戦しイタリア統一を目指すサルデーニャ王国は来たるべき対オーストリア戦争における軍事支援をフランス第二帝政から取り付け（プロンビエールの密約）、フランスもロシアに対し中立の維持を求めることに成功した。オーストリアはプロイセンに支援を要請するもドイツ統一をめぐって険悪だった関係のためにこれは拒まれ、サルデーニャに対し最後通牒を突きつけた。回答を無視したサルデーニャに対しオーストリアが進軍したことで1859年に第二次イタリア独立戦争が勃発するが、敗北したオーストリアはチューリッヒ条約でロンバルディアをフランスに割譲させられ、フランスはそれをサルデーニャに引き渡し、1861年にはサルデーニャ主導の下イタリア王国が成立する。
1859年の敗戦により帝国は財政危機に見舞われたのみならず兵站部で汚職事件が発覚するなど、その絶対主義体制が動揺を見せると、皇帝フランツ・ヨーゼフ1世は翌1860年に立憲主義へ舵を取り、帝国が諸領邦の連邦的国家へ再編される性質を含む を発布した。ポーランド人やチェコ人らは文書に賛意した一方で、ハンガリー人は尚もその独立性の保証を要求し続けたため、政府は1861年1月にハンガリー人に国会選挙を約束、同年4月に召集されたほか、ウィーンの宮廷ではハンガリーのために独立した宮中事務局長が置かれ、最高裁判所の設置により司法権も付与された。同年のは、（ライヒスラート）の確立など、ハンガリー諸州を除いたオーストリア帝国のための国家原理を定めたが、ドイツ系以外の諸民族や、結局はオーストリア側の代表機関に従わざるを得ない状況を好まなかったハンガリー人により反発を受けた。結果的に、二月勅令は中央集権的な方針に立ち返るものであり、外交と軍事面における皇帝の独裁権も保持された。