イズミヤ（）は、エイチ・ツー・オー リテイリンググループ（阪急阪神東宝グループ）の関西フードマーケットが展開する関西圏のスーパーマーケットチェーン“新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. 証券 1978年9月号 (東京証券取引所総務部) (1978年9月).pp122。阪急阪神東宝グループ（旧阪急東宝グループ）に属する。
本項では株式会社エイチ・ツー・オー商業開発、ならびに株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントについても扱う。
概要 近畿地方一円を地場とする。2016年8月21日の津高店の閉店をもって中国地方から、2017年5月10日の検見川浜店の閉店をもって関東地方から[ イズミヤが関東撤退 総合スーパー、地元関西に集中]（日本経済新聞、2017年1月23日）、2020年2月20日の宮崎店の閉店をもって九州地方から撤退した“「レマン」47年営業に幕 買い物客ら閉店惜しむ” 宮崎日日新聞 (宮崎日日新聞社). (2020年2月21日)。
かつては総合スーパー（GMS）業態での出店が主力であったが、近年は食品スーパー「デイリーカナート」での出店に力を入れており、さらに低コスト運営に注力した『まるとく市場』という業態も展開している。当該業態による、既存の小型・不採算店舗の再生にも取り組んでいる。
2014年6月1日に、阪急阪神百貨店の親会社であるエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）と株式交換により同社の完全子会社化され廣瀬嘉一(2014年2月5日). “H2Oとイズミヤ、業容拡大へ経営統合 関西シェア増目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp1、2023年4月に阪急オアシスと合併。「イズミヤ・阪急オアシス株式会社」となったため法人としては消滅したものの徳永清誠(2022年11月4日). “阪急オアシスとイズミヤが合併 来年4月、屋号は存続”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社) pp2、イズミヤ・阪急オアシスの誕生後も屋号としては存続している。
社名について 社名の由来は「ヤコブの泉」として知られる聖書箇所（「ヨハネによる福音書」4章13-14節）より。創業者、和田源三郎はクリスチャンだったことにちなむ。
。中国・九州地区を地盤とする同業の株式会社イズミ（本社・広島市）をはじめ、。
歴史 いづみや呉服店 創業者の和田源三郎は体が弱く、小学5年生だった1907年に大阪市内の老舗呉服店へ見習いとして出された。1918年に実家へ戻り、家業だったいづみや石ケンの製造・卸売を行い、自転車で行商した。その際に安売りして繁盛している店を見たことから、薄利多売が肝要だと考えるようになる。また、行商をしながらも大阪市川口にあるキリスト教聖公会の付属商業高等学校で学び、キリスト教を厚く信仰するようになった。
商売方法を巡る父との対立から、翌年には東京の呉服店へ勤務したが、その呉服店の方法も源三郎の理想と離れていて、店の経営も傾いたため、1920年には取引先の協力を得て自ら行商を始めた。商売は軌道に乗ったが、1921年（大正10年）、けがをした父親から大阪へ戻るよう言われ、帰阪した。同年5月3日、西成郡今宮町の公設市場横にあった私設市場へ父親が借りた物件で、いづみや呉服店を開業した。父親の出した資金と自分の手持ち資金を合わせた開業資金は3000円ほど。これでは店舗開設を行うと仕入れに使える金額がわずかだった。少しでも売り上げを増やすため、いづみやの信条を店に掲げて安売りを行い、初年度に3万円を売り上げるなど、繁盛するようになった伊貝武臣『第1次流通革命の担い手 イズミヤの100年: 21世紀の流通業 2』夢叶舎 2020年3月13日。
人口増加などを受けて、1926年（大正15年）秋には同じ西成区に玉出支店を開設し、家族で移住する。しかし、1933年（昭和8年）に日曜学校の知り合いのため自分名義で銀行から融資を受けたところ、その知り合いから偽造証券を渡されたことが判明。銀行に打ち明けると借金返済を求められ、資金のほとんどを失ってしまい、1934年（昭和9年）4月に花園町の創業地へ戻った。これまでは源三郎がクリスチャンであるため、日曜定休としていたが、定休日に店の商品を持ち出す従業員がいると判明したので日曜定休をやめた。この頃、売掛金の回収を兼ねた東京訪問の際、繁盛店として有名だった深川の扇屋で陳列方式を学んだが、同社が導入したばかりの複式簿記については学ばなかった。簿記について無知だったため、戦後の混乱期に法人税の追徴金を課せられた。
薄利多売を旨としていた源三郎だったが、いづみやよりも髙島屋の初売りのほうが同じ商品は安く販売されていたのを目の当たりにした。
このことで、他人への過信と帳簿不備への反省、大量仕入れの必要性を感じるようになった。
GMSへの発展 1959年には久々の支店開設として、阪神電気鉄道尼崎駅前の中央商店街に尼崎店を出店し、衣料品のセルフサービス販売のチェーン展開を始めた毎日新聞 2013年6月24日 夕刊。花園店より大型の支店となったが、翌年には花園店の増築、売上高10億円超えを達成したことで全国から見学者が相次いだ。1964年（昭和39年）から大学卒の男子従業員の採用を始め、1966年（昭和41年）には神戸デパートの一部に出店するなど、衣料品販売チェーンを拡大した。
食料品販売に関しても、1965年（昭和40年）には源三郎の親族が株式会社ダイワを設立し、大阪府能勢町でイズミストアを開き、翌年には鳳店、翌々年には我孫子店を開設した。1968年（昭和43年）にはいづみやがダイワを吸収合併し、食品部門の発展を図った。
2代目社長時代 1972年（昭和47年）にはチェーン展開や百舌鳥へのショッピングセンター開設を推進した専務の和田満治が社長に、源三郎は取締役会長に就任した。翌年の株式上場を控えての動きだった。1974年（昭和49年）、源三郎死去。同年に物価上昇などから赤字決算となり、当社の要請を受けてメインバンクの三井銀行や住友銀行（いずれも現在の三井住友銀行）から常務取締役が出向した。堅実経営を行ったため、店舗数は増えなかったが、1974年から1989年（平成元年）にかけて、売上高は3.7倍、利益は100倍以上となった。ただし、大阪周辺の不採算店の閉鎖の一方、全国チェーン化を図り、宮崎店を皮切りに関東、中部、中国地方への出店を行っている。
ところが、不動産会社秀和による忠実屋・いなげや事件に関し、同年秋の中間決算で当社幹部が不用意な発言を行った。このため、当社も、伊勢丹、松坂屋といった百貨店や長崎屋、東京スタイルと共に秀和による株の買い占めの対象となった。自社株買いのほか、住友銀行の協力で1991年（平成3年）に当社株の買い占め問題は決着した。
経営悪化 株の買い占め問題は決着したが、和田満治は1991年秋に社長在任のまま急逝。社長となった和田昭男のもとで数年間は年商4000億円を維持したが、1995年に4000億円を割り込み、源三郎の長男で関西学院大学教授の和田繁が社長、住友銀行出身の林紀男が副社長になった。2001年に林紀男が社長に就任したが、それ以前、満治が死去して以降は住友銀行の管理下に置かれていたとみられている。経営が不安定なため、首都圏の大型店舗についてはカルフールが取得に動いたが、当社は無視し続けた。
阪急西宮ガーデンズへの出店などを除いて積極策もなく、売上高が減少を続けていたところ、スーパー業界の営業利益率はリーマン・ショック後の安売り競争で下がった。特に当社の店舗が多い大阪は値段競争が激しく、同じ近畿地方が地盤の平和堂、ライフコーポレーション、オークワを下回るほどとなった。利益率が低いもののGMSでも主力商品となっていた食品の売上比率が他社の7 - 8割より低い6割ほどにとどまり、衣料品の売上比率が高かった。このため、ファストファッションなどとの競争にさらされ、2013年度まで売上は5年間で2割減少した。
阪急阪神東宝グループ入り 当社はジャスコ（現・イオン）、ユニー、フジなどと個別に提携したのみで、長年、他社との経営統合に否定的だった。しかし、消費者の節約志向の中で、ドラッグストアやコンビニエンスストアも交えた競争に追い込まれていった。2013年3～11月期の売上高は前年同期比0.6％減の2546億円、営業利益も約4割減の9億円にとどまった。
一方、阪急阪神東宝グループ（阪急阪神グループ）で小売業を手掛けるエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）は、食品スーパーの阪急オアシスやそば店の家族亭も経営していたが、阪急百貨店や阪神百貨店を運営する阪急阪神百貨店が利益の7割と大半を稼いでいた。阪急阪神百貨店では高級品の販売は好調なものの、商業施設の過当競争から、阪急百貨店うめだ本店の建て替え後の売上目標も引き下げざるを得なかった。H2Oの会長だった椙岡俊一は、新たな収益の柱として食品スーパー事業を拡大し、近畿地方での存在感を高めることを望んだ。イズミヤとしても近畿地方の店舗の大量閉鎖や人員削減ではなく、仕入れ先や総菜の製造の一本化によるコスト削減、H2Oが阪急阪神ホールディングスと取り組むSTACIAポイント（現在のSポイント）会員の拡大と囲い込みを目指す方向性に関して一致し、経営統合に至った。
これ以前の2008年、阪急阪神ホールディングス傘下の阪急電鉄は複合商業施設の阪急西宮ガーデンズを開業した。核店舗として、阪急百貨店の西宮阪急やTOHOシネマズ西宮OSに加え、イズミヤ西宮ガーデンズ店が入居している。
エイチ・ツー・オー リテイリングでは、当社との経営統合以前から阪急阪神百貨店が博多阪急や阪急メンズ東京を展開している。しかし、関西ドミナント戦略を経営の柱としているため、遠隔地のイズミヤの店舗は2020年の宮崎店閉鎖をもってすべて撤退した。
売場再編 H2O社長の鈴木篤は約120店の売場や顧客を見直し、改善策を練り、2015年度から店舗の建て替えや改装、統廃合に着手すると述べた。当社のような総合スーパーは人口減少、インターネット通販の拡大などの脅威もあって将来性は危ういため、大胆に改革する必要があるという。鈴木の述べた理由に加え、ユニクロなど専門小売店との競争にもさらされていた。
2020年度に、事業会社のイズミヤをスーパーマーケットを運営するイズミヤ、ドラッグストア大手のココカラファインと連携した日用品販売のCFIZ（店舗名：ココカラファイン+イズミヤ）、商業施設運営のエイチ・ツー・オー商業開発の3社に分社化した。イズミヤは食品販売に特化し、日用品販売ではココカラファインの美容や健康関連の商品を扱って顧客満足度を上げる。そのほか、家電や家具、衣料品などの売場はエイチ・ツー・オー商業開発としてテナント誘致（リーシング）することになった。ただし、祖業の衣料品に関しては一定のニーズがあることから、エイチ・ツー・オー商業開発運営の店舗では、縮小しながらも直営売場を残している。
沿革 イズミヤ株式会社（初代）→株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメント
1921年（大正10年）5月3日麻田孝治 “〈流通活動のシステム化とコンピュータ〉(No.6)いづみやのツーツーシステム(その1)”. 流通情報 1971年4月号 (流通経済研究所) (1971年4月).pp29 - 和田源三郎が、「いづみや呉服店」として大阪府西成郡今宮町大字で創業“企業 いづみや”. 証券アナリストジャーナル 1978年10月号 (日本証券アナリスト協会) (1978年10月).pp55（後の大阪市西成区花園南1-2-18“名古屋第一部市場に上場したいづみやの戦略”. 中部財界 1974年8月号 (中部財界社) (1974年8月). pp9）。 1952年（昭和27年）4月15日 - 資本金125万円で（初代）「いづみや株式会社」を設立。 1959年（昭和34年）8月 - 第2号店舗として兵庫県尼崎市に尼崎店を開店し、セルフサービス方式を導入（店舗面積約560m2建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp16）。 ）。 1961年（昭和36年）11月 - 尼崎店に併設する形で「ダイワ尼崎店」（店舗面積約396m2）を開店『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp44-45。 1962年（昭和37年）2月 - 「株式会社イヅミダイワ」を設立『帝国銀行・会社要録 第50版』 帝国興信所、1969年。pp大阪27。 1967年（昭和42年） 6月1日 - 名鉄ターミナルビル内のメルサ5階に名古屋店を開店“ショッピングセンター｢メルサ｣誕生”. 商業界 1967年8月号 (商業界) (1967年8月).pp119-121。 9月 - 日用雑貨の販売を開始“新規上場会社紹介 いづみや株式会社”. インベストメント 第26巻 第4号 (大阪証券取引所) (1973年8月).pp155。 1968年（昭和43年） 3月 - 食料品の販売を開始。 4月 - 日本初のショッピングセンターとして大阪府岸和田市に岸和田ショッピングセンターを開店建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp37。 1970年（昭和45年） 3月 - 家電・家具の販売を開始。 9月1日 - 当時休眠会社の「株式会社いづみや商店」が（初代）「いづみや株式会社」を吸収合併し（2代目）「いづみや株式会社」に商号変更（いわゆる株式額面変更目的の合併）。 1972年（昭和47年）10月15日 - 「ヒグチ薬品産業」と共同出資で「いづみや薬ヒグチ」を設立『食品流通の現状と50年代への展開 食品流通年報1974年版』 日本食糧新聞社、1974年5月25日。pp289。 1973年（昭和48年） 4月 - スポーツ・レジャー・旅行用品の販売を開始。 7月 - 現行ロゴマークを導入。同時に店舗ブランドがひらがなの「いづみや」からカタカナの「イズミヤ」に変更。同年9月15日開店の小林店から採用。 9月14日 - 大阪証券取引所第2部に上場。 1974年（昭和49年） 4月 - 「日泉総合管理株式会社」を設立。 7月1日 - 大阪証券取引所第1部に上場。 7月 - ジェーシービー・住友クレジットサービスのクレジットカードの取扱いを開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp76。 9月2日 - 名古屋証券取引所第1部に上場。 1975年（昭和50年） 2月 - ボウリング場事業から完全撤退建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp80。 春 - ユニー・忠実屋・ユニード・十字屋・丸紅が発足させた共同仕入れ研究会にジャスコと共に参加“今度は何を狙ってしるのが!!仕掛人岡田卓也社長 <ジャスコ･ユニー･忠実屋･ユニード･いづみや> 大手スーパー五社の輸入専門会社設立構想 そのタクミなカケヒキと本音を探る”. 流通情報 1979年2月号 (流通経済研究所) (1979年2月).pp28。 1977年（昭和52年） 3月 - 関連会社10社を吸収合併建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp95。 3月 - 全店の営業時間を「10時から19時まで」に統一。 1978年（昭和53年） 6月 - 尼崎店をディスカウントストアへ業態転換し、新装開店建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp103。 9月1日 - 東京証券取引所に上場。 1979年（昭和54年） 1月8日 - ユニー・ジャスコ・忠実屋・ユニードと共に開発輸入会社として「アイク株式会社」を設立“流通経済日誌”. 流通情報 1980年10月号 (流通経済研究所) (1980年10月).pp24。 2月 - 「いづみや労働組合」が「パートタイマー連絡協議会」を設置建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp109。 6月 - 「三和商事」とフランチャイズ契約を締結し、中国地方のFC店向け物流会社「ニューライフ」を設立建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp113。 9月 - 「イズミヤ株式会社」に社名変更。 1980年（昭和55年） 3月 - FC事業部を設置し、小型スーパー1号店として「三友粉浜店」を開店建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp123。 4月 - 衣料品の強化のため、インショップの展開を開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp124。 7月 - 玩具専門店「ペリカン」を系列化建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp126。 1981年（昭和56年） 12月 - 自動車用品店の「オートファミリー」とホームセンターの「マーベル」を設立建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp142。 1982年（昭和57年） 3月23日 - 「友隣」の「南港配送センター」が稼働開始『食糧年鑑 1983年版』 日本食糧新聞社、1983年6月20日。pp11。 3月 - 「山口中央生活協同組合」へ衣料品・生活用品の供給を開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp145。 6月 - 「オートラマ関西」を設立建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp148。 10月 - 「大阪公設市場」とフランチャイズ契約を締結建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp153。 10月 - 大東市にホームセンター1号店を開店。 1983年（昭和58年） 3月 - 「サンスポーツ」を設立建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp160。 4月 - 「山口中央生活協同組合」と共同出資で「サンやまぐち」を設立建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp162。 9月 - 自社カード「イズミヤカード」の発行を開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp166。 10月 - POSシステムの導入によるオンライン化を開始建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp168。 1987年（昭和62年）3月25日 - 関東進出1号店舗として茨城県牛久市に牛久店を開店内呂民世 “"スーパーらしいスーパー"がコンセプト 関東進出第1号イズミヤ牛久店のイズミヤらしいオーソドックス店づくりと成算”. 販売革新 1987年5月号 (アール・アイ・シー) (1987年5月).pp38-44。 1994年（平成6年） 7月22日 - SM業態1号店として「新大宮店」を開店“イズミヤ、低投資・ローコスト運営でSM100店以上展開へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1994年8月3日).pp8。 1995年（平成7年）4月3日 - 千葉県柏市に「千葉配送センター」を開設“SC INFORMATION”. ショッピングセンター 1995年8月1日号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年8月1日).pp56。 1996年（平成8年） 4月 - 農水産品・冷凍・冷蔵食品などを扱う「船橋配送センター」を開設“イズミヤ、関東地区でGMS店10店体制へ 物流センター網も整備”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年4月19日). pp4。 6月 - インストアベーカリーの導入を開始“イズミヤ、インストアベーカリー本格展開 今期中に10店で導入へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年3月17日). pp4。 10月5日 - SSM業態1号店として「玉手店」を開店“イズミヤ、初のSSM業態「玉手店」開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年10月14日). pp4。 1998年（平成10年） 2月25日 - 「デイリーカナート」1号店として御影店を開店“近畿・中国・四国版 新店売上げ情報”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年3月4日). pp12。 6月15日 - 営業本部と関東本部を設置“イズミヤ、「システム志向」で営業本部新設”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年6月22日). pp4。 2000年（平成12年） 2月10日 - ジャスコのPB「トップバリュ」の供給を受けると発表“ジャスコ、イズミヤにPB供給”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年2月16日). pp3。 2月29日 - 「デイリーカナート桑津店」を開業し、クッキングサポートサービスや宅配サービスを開始“イズミヤ「デイリーカナート桑津店」開業”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年3月15日). pp9。 12月14日 - 「デイリーカナート衣料館」1号店として浜田町店を開店“イズミヤ、デイリーカナート6号店「浜田町店」開業”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年12月15日). pp7。 2001年（平成13年） 3月31日 - 希望退職を実施“イズミヤ、希望退職者予想上回る423人、今期29億円削減効果見込む”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年3月16日). pp7。 10月26日 - プライベートブランド「good-i」の販売を開始“イズミヤ、新PB「good-i」投入、利益改善の柱に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年11月2日). pp2。 11月 - 顧客識別プログラムカード「食彩工房」を導入“FSP＜顧客識別プログラム＞の活用事例（8）池忠、ポイントなし・会員特別価格”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年12月21日). pp3。 2002年（平成14年） 8月20日 - 大阪魚市場の連結子会社の食品スーパー「サミー」から2店舗の営業を譲受“イズミヤ、地場SMの2店舗を譲受”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年8月7日). pp3。 9月1日 - 「イズミヤ大阪センター」を伊藤忠食品に委託する常温一括物流センターとして本格的に稼働を開始“イズミヤ、新常温一括物流センターが伊藤忠食品に委託し本格稼働”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年9月6日). pp10。 2003年（平成15年） 3月27日 - 大阪の小売業「はやし」と資本業務提携“イズミヤ、はやしと資本提携、大阪地区の再編加速も”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年4月7日). pp1。 5月 - 「はやし」の株式の約20%を取得し、持分法適用会社化。 6月 - 髙島屋のスーパー部門子会社「高島屋ストア」を買収して「カナート」に社名変更“イズミヤ、高島屋ストアの全株式取得へ、新会社「カナート」設立”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月30日). pp17。 7月12日 - スーパーセンター1号店の「イズミヤ八尾店」を開店“注目の大型店開業、順調な滑り出し イトーヨーカドー奈良店・イズミヤ八尾店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年7月18日). pp13。 7月15日 - 「友隣」と「大阪デリカ」を完全子会社化“イズミヤ、イオンとの合弁会社2社を完全子会社化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年7月19日). pp2。 2004年（平成16年）11月 - 「株式会社サン・ロジサービス」を設立。 2007年（平成19年） 3月 - 「株式会社カンソー」を設立。 3月 - 新業態の食品スーパー「まるとく市場」1号店をデイリーカナートからの業態転換により大阪府茨木市に開店。 8月 - アイクの株式を譲渡して同社から撤退。 2008年（平成20年） 3月 - 惣菜事業を「大阪デリカ」へ継承し、同社の商号を「株式会社デリカ・アイフーズ」へ変更。 4月 - 中京地方を基盤とする流通業・ユニー（愛知県）と業務提携。 11月 - 「はやし」を完全子会社化。 2009年（平成21年） 8月21日 - ユニー、フジ（愛媛県）と組んだ3社共同のプライベートブランド「スタイルワン」の販売を開始“中部夏期特集 ユニー、3社協業の共通PB「Style ONE（スタイルワン）」発売”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年8月31日) pp20。2年掛かりで「good-i」ブランドから「スタイルワン」に全面的に切り替える。 9月 - 「ペリカン」と「テンファッションズ」を合併して「株式会社ビーユー」を設立。 2010年（平成22年）2月 - 伊藤忠商事と資本・業務提携することを発表。
2011年（平成23年）11月1日 - 同社グループの中国進出1号店として、蘇州泉屋百貨有限公司（本社：江蘇省蘇州市虎丘区）が運営する『泉屋百貨』が開業廣瀬嘉一(2012年12月28日). “イズミヤ、中国1号店オープンから1年 業容拡大に手応え”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp12。 2013年（平成25年） 3月1日 - 「株式会社カンソー」と「メルシーサービス株式会社」を合併『第86期 有価証券報告書』 イズミヤ、2014年5月28日。pp5。 6月1日 - 「株式会社ビーユー」と「株式会社アクトスポーツ」を合併。 8月31日 - 「株式会社イズミヤクリエイティブパワー」を解散。 10月31日 - 「株式会社エコロ」を解散。 11月 - 大阪市住之江区に「食品プロセスセンター」を開設。 11月30日 - 「株式会社アイリス」と「株式会社宮崎レマンホテル」を解散。 2014年（平成26年） 5月28日 - 東京証券取引所のイズミヤ株式が上場廃止。 6月1日 - 阪急百貨店や阪神百貨店・阪急オアシスや家族亭などを運営するエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）と株式交換により同社の完全子会社化『第87期 半期報告書』 イズミヤ、2014年11月21日。pp12エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社とイズミヤ株式会社の株式交換による経営統合のお知らせ イズミヤ公式ウェブサイト 2014年1月31日。 12月1日 - 「株式会社サン・ロジサービス」を吸収合併『第87期 半期報告書』 イズミヤ、2014年11月21日。pp56。 2016年（平成28年） 6月1日 - 子会社であったサンローリー、デリカ・アイフーズ、カナートの株式を株式会社エイチ・ツー・オー食品グループに譲渡。