オズボーン効果（オズボーンこうか、Osborne effect）とは、「新製品の発表を早まりすぎると現行品の販売が低下し売上が低下する」という事実に対してつけられた、一種のニックネームである。
1980年代にオズボーン・コンピュータ社（英語表記：Osborne Computer Corporation）が「Osborne 1システムの後継機種の発表を早まり、現行機種の販売が低下した」という事実に基づいている。オズボーン社の場合、特に倒産にまで至ったので業界に衝撃が走り、同社の名前が使われ「オズボーン効果」と呼ばれるようになった。
ただし、「新製品の発表を早まりすぎると、現行品の販売が低下し売上が低下する」は一般論として事実だとしても、オズボーン社の倒産に限れば、それに加えて別の要因もあったことが2005年に判明した。
概説 1983年、オズボーン・コンピュータ社のアダム・オズボーンは、まだ未完成だった次世代のコンピュータ製品である「エグゼクティブ」を早々に発表し、それが現行製品を性能面で大きく上回っていることを強調した。オズボーン製品を買おうか検討していた人々の間で、次期製品発売を待つための買い控えが起き、オズボーン社の売上は急落した。これがキャッシュフローと収益を悪化させ、数ヶ月後にオズボーン社は倒産した。この逸話から、早すぎる新製品発表によって現行製品の販売不振を招く現象を「オズボーン効果」と呼ぶ。
類似例 1978年、ノーススター・コンピューター社は、現行製品の2倍の容量を実現できる新型フロッピー・ディスク・コントローラを現行製品と同じ価格帯で販売すると発表した。その結果現行製品の売上は急落し、同社の経営状態は倒産寸前のところまで悪化したAndrew Orlowski, "Taking Osborne out of the Osborne Effect", The Register, 20 June 2005。
防止策 この現象が知られて以降、オズボーン社の二の舞にならぬよう防止策が講じられるようになった。
まずコンピュータ製造業界では、新製品の発表時期は慎重に検討されるようになった。
例えばApple Computer社は「新製品開発（将来の製品）については完全黙秘を貫き、基本的に公式発表の直後にはすぐに新製品を入手できるようにする」という戦術を採用した。
一般論として言えば、その後、「コンピュータメーカーは常に より高性能な新製品を開発しているから、コンピュータという装置は、いつ買おうが、結局すぐに旧型になってしまう」という事実を理解する顧客が多数派になってきたので、今日のコンピュータ業界では、オズボーン効果は、1980年代と比べれば、あまり重大な問題ではなくなってきている。もっとも、次期製品の投入時期についての人々の予想と実際の発売時期の間には平均で約3ヵ月ほどのズレがある。
後日談 - 2005年に判明したオズボーン社の実態 「オズボーン効果」という名称は、「早すぎる新製品発表による現行品の販売低下」という、どの会社でも、現在でも、販売上起きる現象につけられた、いわばニックネームである。その現象自体は存在していることは広く認められ、それが起きることは間違い無いのだが、実はそのニックネームの元になったオズボーン社の経営破綻には、当時知られていた以上に複雑な要素が絡んでいることが2005年に判明した。
2005年に発表されたApple Computerのインテル製プロセッサ移行をめぐってオズボーン効果に関する議論が再燃した後に、コラムニストのロバート・クリンジリーはオズボーン社の元従業員であるマイク・マッカーシーにインタビューを行って、オズボーン社破綻の裏事情を明らかにした。
オズボーンのエグゼクティブ用モデルは2,195ドルの価格設定で7インチ (179mm) のディスプレイを内蔵していたのに対し、競合企業のケイプロ社が販売していたKaypro IIはそれより400ドル以上安価で9インチ(229mm) のディスプレイを持っていた。Kaypro IIは既に、5インチ(127mm)のディスプレイを持ち1,995ドルだったOsborne 1の売上を浸食し始めていたが、この当時Osborne 1の在庫は尽きており、結果的にほとんどの顧客がKaypro IIに流出したという。
またThe Register誌は、2005年6月20日のオズボーン社の回顧記事で同社の修理要員だったチャールズ・エイチャーにインタビューし、「企業決定のまずさがオズボーン社の破滅を招いた」という話を引き出した。彼によれば、後継機種の発表後にOsborne 1の販売が一時的に落ち込んだように見えたのは確かだが、最終的には売上は元に戻りキャッシュフローも回復していた。その後になって副社長のひとりが完全に実装を終えた旧製品用マザーボード（15万ドル相当）が在庫に残っていることを発見した。この在庫を活用しようとしたオズボーン社は、少なからぬ時間の浪費と幾多の判断ミスの果てにCRT・RAM・フロッピーディスクの再調達、ケースの再成型などに最終的に2百万ドルもの資金を投入してしまった。つまり15万ドルの部品のために 時間（本来なら新製品開発に使うべき大切な時間）と十倍以上の2百万ドルを無駄にするという判断ミスをしたことが大きな負債を生み、最終的にオズボーン社の債務過剰による操業停止を招いた、という。
脚注
外部リンク Robert X. Cringely, The Osborne Effect: Sometimes What Everyone Remembers Is Wrong、2005年6月16日。 Andrew Orlowski in San Francisco, Taking Osborne out of the Osborne Effect、2005年6月20日。