マルチクラウド（、マルチ・クラウド）とは、顧客が2社以上のクラウドサービス事業者の提供するパブリッククラウドサービスを利用するクラウドコンピューティングの配置モデルである。国際標準化機構と国際電気標準会議が2023年2月に発行した用語規格ISO/IEC 22123-1:2023はこのように定義し、これらのサービスを統合し管理する責任は顧客にあると注記している。TechTargetは2024年10月の用語解説で、マルチクラウドはプライベートクラウドと第三者のパブリッククラウドを連携させるハイブリッドクラウドとは別のモデルであるが、両者は排他的ではなく、ハイブリッドクラウドがマルチクラウド構成の一部となる場合もあるとしている。
歴史 「マルチクラウド戦略」の語は、RightScaleが2013年に公表した調査「State of the Cloud」（回答者625人）に現れ、回答者の77%が同戦略を持つと報告された。Toosiらは2014年のサーベイ論文で、複数のクラウドを相互接続して使う動機を相互運用性とロックインの回避、可用性と災害復旧、規制への対応など6点に分類した。
採用の動機と課題 ガートナーは2019年5月の記事で、同社の調査では公開クラウドの利用者の81%が2社以上の事業者を利用していると述べ、同社のアナリストは大半の組織はベンダーロックインを避けるか、用途ごとに最良の製品を組み合わせるためにマルチクラウド戦略を採用すると説明している。TechTargetは課題として、複数の基盤の専門知識を持つ人材が必要になること、各基盤の性能の監視と管理が難しいこと、地理的に離れたクラウド間のデータ転送に伴うレイテンシなどを挙げている。金融安定理事会は2019年の報告書で、金融機関が事業者を変更しにくいロックインの緩和策の一つとして「サービスを複数の事業者に複製するマルチベンダー方式」を挙げる一方、重複して運用する追加のコストや、事業者ごとに独自のセキュリティ標準やプロトコルが使われる場合の設定ミスのリスク増大があるとして、効率性と回復力などのトレードオフを判断する必要があると述べた。
普及状況 フレクセラの「State of the Cloud Report」2024年版（2023年末の調査・回答者753人）では、回答組織の89%がマルチクラウドを利用していた。日本では、IDC Japanが2025年9月にクラウドを利用中の従業員100人以上の企業に行った調査で、パブリッククラウドのIaaSを利用する企業の約9割がマルチクラウドの環境を構築していた。
政策と規制 日本では、デジタル庁が整備するガバメントクラウドの2026年度募集の審査結果（2026年3月）で、AWS、Google Cloud、Microsoft Azure、Oracle Cloud、さくらインターネットの「さくらのクラウド」の5つのクラウドサービスが選定された。欧州連合のデータ法（Regulation (EU) 2023/2854）は2025年9月12日から適用され、第6章は事業者に対し、顧客が同種のサービスを提供する別の事業者へ切り替えること、オンプレミスへ戻すこと、または該当する場合には「複数のデータ処理サービス事業者を同時に利用すること」を可能にする措置を義務づけている。
関連項目 クラウドコンピューティング ベンダーロックイン
脚注