マルコ・ランベルティーニ（:de:Marco Lambertini、1958年11月14日 - ）は、イタリア出身の保全生物学者、環境活動家。バードライフ・インターナショナルの最高経営責任者（2009年 - 2014年）、およびWWFインターナショナル事務局長（2014年 - 2022年）を歴任した。2023年より同組織の特使を務めるほか、企業や政府に生物多様性の回復を促す国際的な枠組み「ネイチャーポジティブ（Nature Positive）」を提唱し、その普及を目的とする Nature Positive InitiativeThe Nature Positive Initiative のコンビーナーを務めている。
生涯・経歴 生い立ちと初期のキャリア ランベルティーニは1958年、イタリアの港湾都市リヴォルノにルティリオ・ランベルティーニの息子として生まれた。12歳のときにWWFのボランティアとして自然保護活動に加わったことが、生涯にわたる活動の出発点となった。1980年代初頭に生物学者エドワード・オズボーン・ウィルソンの提唱する「バイオフィリア仮説」に触れたことが、自然保護を生涯の仕事とする決意を後押ししたという。
ピサ大学で薬学化学を専攻し、生態毒性学を主題とする卒業論文により1983年に学位を取得した。1978年から1981年にかけてはリヴォルノの自然史博物館の研究員として、鳥類群集や海鳥の汚染物質に関する野外調査に従事した。1980年には、イタリア国内における環境啓発を目的とした大規模キャンペーンのキャンペーナーとして最初の職に就いた。1987年にはリヴォルノに海鳥救護センターを設立している。
LIPU（バードライフ・イタリア）での活動 その後、イタリア鳥類保護協会 LIPU（バードライフ・インターナショナルのイタリア支部）に加わり、保護区担当（1985年 - 1987年）、保全部門責任者（1984年 - 1990年）を経て、1990年から1997年まで事務局長を務めた。この間、カプライア島自然公園の代表（1986年 - 1990年）も兼任した。イタリアで国内組織を率いた時期には、地中海最大級の海洋保護区であるトスカーナ諸島国立公園の設立に深く関与し、母国イタリアにおける野生生物や自然に対する社会の意識を大きく変えたことに、本人は個人的な誇りを感じているという。
バードライフ・インターナショナルでの活動 1997年にイギリスへ移り、ケンブリッジに本部を置くバードライフ・インターナショナルのネットワーク・プログラム担当ディレクターに就任した。この職務では、120以上の市民社会組織からなる世界的パートナーシップの分権的な運営体制の構築に取り組んだ。2009年3月1日、バードライフ・インターナショナルの最高経営責任者（Chief Executive）に就任した。同職では、インドネシア・スマトラ島における世界初の森林再生コンセッションであるハラパン熱帯雨林の設立にも関与した。
WWFインターナショナル事務局長時代 2014年、WWFインターナショナルはランベルティーニを新事務局長に任命したことを発表し、同年5月1日付でスイス・グランの事務局を率いる立場に就いた。就任にあたり、WWF国際理事会会長のヨランダ・カカバゼは、幅広い候補者の中でも際立った国際的なリーダーシップと科学的・政治的な力量を備えた人物であるとして、その起用を評価した。事務局長在任中には、隔年で発表される『生きている地球レポート（Living Planet Report）Home | WWF』の刊行を主導し、野生生物の個体群減少や気候変動の危機について国際社会に警鐘を鳴らし続けた。
2022年12月、事務局長職を退任し、以後はWWFインターナショナルの特使（Special Envoy）を務めている。同月に生物の多様性に関する条約第15回締約国会議（COP15）で採択された昆明・モントリオール世界生物多様性枠組（GBF）では、ランベルティーニが提唱してきた「ネイチャーポジティブ」という概念が全体目標の文言として採用された。
近年の活動 2023年に設立された Nature Positive Initiative のコンビーナーとして、環境NGOや持続可能なビジネスの枠組み、学術機関、先住民族・地域コミュニティのネットワークなどからなる連合を率い、2020年を基準年として2030年までに自然の損失を食い止めて反転させ、2050年までに完全な回復を達成するという「ネイチャーポジティブ」目標の実効性確保に取り組んでいる。
このほか、 多数の国際的な諮問機関に関与している。2025年には、複数の専門家との共著となる書籍『Becoming Nature Positive: Transitioning to a Safe and Just Future』（Earthscan Routledge, London）の筆頭著者を務めた。
主な著作・論文 Where to Watch Birds in Italy（Christopher Helm） Identification Guide to African Mammals（Muzzio、イタリア語） A Naturalist's Guide to the Tropics（Chicago University Press） Safari in Africa（Muzzio） Marco Lambertini (ed.), Becoming Nature Positive: Transitioning to a Safe and Just Future（Earthscan Routledge, London, 2025年）
なお、若手研究者としての時代には、アカハシカモメ（Audouin's Gull, Ichthyaetus audouinii）に関する欧州連合の保護行動計画（Action Plan）の編集も手掛けている。
思想・考え方 ランベルティーニには、気候変動と生物多様性の喪失という二つの地球規模の危機が相互に密接に結びついているという認識がある。彼は、森林破壊や土地利用の変化が現時点で生物多様性にとって最大の脅威であるとしつつも、地球の気温上昇を1.5度未満に抑えられなければ、今後数十年のうちに気候変動がそれに代わる最大の脅威になりうると指摘している。
こうした問題意識から彼が提唱してきたのが「ネイチャーポジティブ」という概念である。これは、単なるスローガンや標語ではなく、2020年を基準として2030年までに自然の損失に歯止めをかけて反転させ、2050年までに完全な回復を実現するという、測定可能な目標として設計されている。ランベルティーニは、企業や金融機関が自社の事業活動やサプライチェーン、投資ポートフォリオにおいて基準年より多くの自然を有していることを示さなければ、真に「ネイチャーポジティブ」であるとは言えないと強調し、曖昧な自己宣言的な使用を戒めている。
また、「世界の国内総生産の約半分が自然に依存」しているとの試算を踏まえ、自然の喪失を食い止めることは倫理的な責務であるだけでなく、経済や社会の安全保障に関わる課題であると位置づけている。持続可能な開発目標（SDGs）の多くが、直接的・間接的に自然の状態に依存していると論じ、文化的な意識の転換、技術革新、そして資金の再配分という三つの要素を組み合わせることで、気候と自然の双方の危機に同時に対応できるとの立場を示している。
発言 ランベルティーの思想の理解を助けるため、キーワードごとに分類した彼自身の説明等の発言を以下に引用する。
気候変動と生物多様性の危機 「私たちは今、気候変動と生物多様性の喪失という二つの危機に同時に直面しています。野生生物の個体数がこれほど深刻な形で減少しているという最新のデータに、WWFとして強い危機感を抱いています。」 （原文："WWF is extremely worried by this new data showing a devastating fall in wildlife populations"）
ネイチャーポジティブの定義 「『ネイチャーポジティブ』という言葉は、今では広く使われるようになりました。けれども、それが測定可能な目標としてではなく、単なる標語として消費されてしまっている場面も少なくありません。」 （原文："Nature positive is widely used, sometimes as a slogan, not a measurable goal."）
ビジネスと自然に対する責任 「自然の喪失に歯止めをかけることは、単なる道義的な責務にとどまりません。私たちの経済や社会そのものの安全保障に関わる、切実な課題でもあるのです。」 （原文："Combatting nature loss is not only a moral duty, but also a security issue"）
ネイチャーポジティブという世界目標 「はっきり申し上げたいのですが、ネイチャーポジティブはスローガンではありません。流行り言葉でも、キャッチフレーズでもないのです。」 （原文："Nature positive is not a slogan. It's not a buzzword. It's not a catchphrase."）
脚注
外部リンク Marco Lambertini | Finance for Biodiversity Foundation Marco Lambertini – Geneva Environment Network Marco Lambertini - Agenda Contributor | World Economic Forum