集団ストーカー（しゅうだんストーカー）とは、複数の人物によって組織的に行われているとされる、特定の個人を対象としたストーカー的な嫌がらせ行為を指す言葉である。日本の刑法や特別法上、独立した犯罪類型として規定されているものではない。自認する被害者らによって対策を求める陳情が全国の自治体議会に提出されているが、審議の結果、不採択となる例が多い。
また、精神医学の分野では、集団ストーカーを訴える者の症状が妄想性障害などにみられる被害妄想と共通する特徴を持つとする研究が国内外で発表されている。
一方、集団ストーカー被害の解決を謳って金銭を騙し取る詐欺事件も発生している。
概要 集団ストーカーは、特定の個人に対して複数人で行われるストーカー行為を指し、自認する被害者や一部の論者は、これを「集団で一人の人間を対象に様々な嫌がらせを行う拷問・虐待的犯罪の一種」と説明している。この立場からは、嫌がらせの種類は「集団監視」「電磁攻撃」「信用毀損」の3つに大別されるとされ、「集団監視」では盗聴・盗撮・ハッキングを利用した集団的なストーキングと監視、「電磁攻撃」では科学技術を用いた電磁的な攻撃による身体・精神の健康被害の惹起、「信用毀損」では悪評の流布やプライバシーの暴露により社会的な信用の低下がなされる。ただし、「電磁攻撃」等の主張について科学的に実証された事例は確認されていない。学術調査においても、集団ストーカーの被害報告では、一般的な単独ストーカーの被害報告と比べ、手紙やメール、印刷物等による「客観的な物証が残る接触」の報告の割合が低く、尾行、監視、悪意ある噂の流布といった「第三者が事後的に検証したり反証したりすることが難しい隠密的な行為」の訴えが有意に高いという特徴が報告されている。こうした背景から、これらの主張は被害妄想に基づくものとする指摘も存在する。
「集団ストーカー」という言葉は、2005年頃にニュース番組等で「騒音おばさん」と呼ばれ注目を集めた女性が、「宗教団体による集団ストーカーの被害者だった」という説がインターネット上で広まったことから知られるようになった。自認する被害者の間では、集団ストーカーの目的は「心理的肉体的不快感を誘発する挑発行為によって、対象を追い詰める」ものと考えられており、具体例として「夜間、自宅近くに不審車両が駐停車している」「家の中にヘッドライトの光を放つ」「毎日決まった時間などに咳や痰の音を響かせる通行人がいる」「夜間に家の傍を奇声を発して走り去る男」「騒音を出す隣人」などが挙げられている宗教 黒い報告書 (2013) 176-177頁。
市民団体「日本を護る市民の会」が被害を訴えていたほか、現在も小規模の被害者団体が複数存在し、対策を求めて各自治体への陳情が行われている。
学術的知見 心理学者ロレイン・シェリダンと精神科医デイヴィッド・ジェイムズは、集団ストーカーを訴える128人と、個人によるストーカー被害を訴える128人を比較する調査を行い、前者の全員に妄想と一致する特徴が見られた一方、後者では該当者が5人にとどまったと報告している。同様に、2006年の研究でも、インターネット上でマインドコントロール体験などを訴える体験記が、3人の精神科医による評価の結果、妄想的な信念の影響を強く受けている可能性が高いと報告されている。
従来、精神医学における妄想の定義（DSMなど）では「その人の属する文化やサブカルチャーで共有されていない信念」とされてきたが、インターネットの普及により、妄想的な信念や知覚異常（幻聴や監視され感など）を持つ個人同士がオンラインで容易に結びつき、コミュニティを形成することが可能となったことが指摘されている。
日本国内の精神病理学的研究でも、患者が自身の体験した不可解な精神症状（自我障害など）に意味づけを行う過程で、インターネット上に流布する「集団ストーカー」や「電磁波攻撃」といった既存の陰謀論を取り込み、さらに同じ主張を持つ者同士がネット上で影響し合うことによって、個人的な妄想が「集団的な被害信条」として社会化・強化されていくメカニズムが説明されている。
英語圏では同種の主張は「gang stalking」、自らを「targeted individual」（TI）と称するインターネット上のコミュニティを中心に広まっており、日本国内の言説もこの影響を受けているとの指摘がある。
一方で、集団ストーカーを訴える人々が経験している恐怖や心理的苦痛は実在するものであり、深刻なものであることも実証研究で示されている。集団ストーカーを訴える群は、一般的なストーカー被害者群と比較しても、重度のうつ症状、PTSD（心的外傷後ストレス障害）様の症状、自殺念慮、社会的・職業的機能の顕著な低下をより高い割合で呈していることが判明した。さらに、家族や友人などから「気のせいだ」「妄想だ」と取り合ってもらえないことによる強い孤立感が、当事者の不安や猜疑心をより悪化させる要因となっていることも指摘されている。そのため、専門家の間では、警察などの関係機関が不毛な捜査にリソースを費やすのを避けると同時に、当事者の抱える心理的苦痛を理解し、早期に適切な精神科医療や心理的サポートへと繋げるリスクアセスメントの重要性が提唱されている。
詐欺事件 集団ストーカーを主張する者には強い不安や孤立感を抱える者が多いとの指摘があり、こうした心理につけ込み「集団ストーカー被害解決」をかかげ、心神耗弱状態の相談者から数十万円をだまし取ったとして、2022年11月に東京都渋谷区の探偵会社の社長ら3名が警視庁に逮捕された。探偵会社では、「あと10万円くらい出せれば証拠がとれる」など伝えて調査料を振り込ませる手法で、215人から約1億3千万円を得ていたとされる。
陳情 集団ストーカー犯罪の対策を求め、全国の自治体に対して陳情が行われている。ただし、これらの陳情の多くは自治体議会に受理されたのみで、審議の結果、不採択となった例も確認されている。例えば神奈川県厚木市議会に提出された陳情は令和6年10月7日に不採択とされた。また、東京都議会警察・消防委員会では、同種の陳情の審議において「集団ストーカー犯罪なるものが果たして存在するのか否かについては疑問が残る」との委員意見とともに不採択となった例がある。 出典
参考文献
Sheridan, L.; James, D. (2015). “Complaints of group-stalking ('gang-stalking'): an exploratory study of their nature and impact on complainants”. The Journal of Forensic Psychiatry & Psychology 26 (5) Bell, V. et al. (2006). “'Mind control' experiences on the Internet”. Psychopathology 39
関連項目 ストーカー 監視 尾行 盗聴