応援消費（おうえんしょうひ）は、商品やサービスの購入を通じて、人、企業、地域、団体などを支援しようとする消費者行動である。
定義 応援消費には、被災地の産品の購入、売上の一部が支援に用いられる商品の購入、苦境にある店舗や生産者への支援、特定のブランドや人物への支持を目的とした購入などが含まれる。
展開 この語は、東日本大震災以降、被災地を応援・支援する消費を指す言葉として広く使われるようになった。日本経済新聞系媒体での初出は2011年4月1日付の日本経済新聞朝刊であり、震災関連を中心に同年の使用例が増えた。
2020年のコロナ禍では、来店客の減少などで打撃を受けた飲食店や事業者を支える動きとして、再び注目された。2020年上期の日経MJヒット商品番付では、応援消費が東の大関に選ばれた。
2020年12月5日の朝日新聞で紹介された調査では、回答者1581人のうち52パーセントが応援消費をしたことがあり、未経験者のうち53パーセントが機会があれば行いたいと答えた。
研究 水越康介らは、応援消費を「消費を通じて社会的課題を解決しようとすること」と説明している。また、購買を通じて企業や組織を支援する「バイコット」と関連づけ、ボイコットや政治的消費、エシカル消費との関係を論じている。
2022年には、水越康介の『応援消費 社会を動かす力』が岩波新書から刊行された。同書は、被災地、ブランド、ふるさと納税、推しのアイドルなどを消費によって応援する行動を取り上げ、応援消費をマーケティングの観点から論じている。
脚注