電子実験ノート（Electronic Lab Notebook、ELN）は、紙の実験ノートを置き換えるために設計されたソフトウェアのことを言う。一般的な実験ノートは、科学者、エンジニア、および技術者によって使用され、実験室で実施された研究、実験、手順を記録するために利用される。実験ノートはしばしば法的文書とみなされ、法廷での証拠として使用されることがある。発明者のノートと同じように、実験ノートは特許出願や知的財産訴訟で言及されることもある。
電子実験ノートは、比較的新しい製品であり、ユーザーおよび組織に多くのメリットを提供している。例えば、電子実験ノートは検索が容易で、データのコピーとバックアップが簡単になり、多くのユーザー間でのコラボレーションを実現できる。ELNは、ユーザによるアクセス制御を持ち、紙の実験ノートよりも高い安全性がある。また、実験機器からのデータを直接取り込むことができ、実験データを印刷して紙のノートブックに取り込む手間を置き換えることができる。
以下は、ELNソフトウェアの一覧だが、これは不完全なものであり、最近の報告では96のアクティブな製品と76の非アクティブな製品（合計172製品）がリストされている。このリストや他のELNソフトウェアのリストには、Onenote、Notion、Jupyterなどの一般的な電子ノートソフトウェアは含まれていない。これは、これらのソフトウェアがELNの名目上の機能（タイムスタンプや追記のみの編集など）を持っていないためである。一部のELNはwebベースで、他はオンプレミスで使用され、一部は両方の環境で併用可能である。
ELN ソフトウェア ソフトウェア名称ベンダ最初のリリース年製造国21 CFR Part 11 準拠LabCollectorAgileBio社2002フランスLabiiLabii Inc.社2016アメリカ合衆国ColabraColabra Inc.社2021アメリカ合衆国有償プランScispotScispot.io Inc.社2021カナダCDD Vault ELNCollaborative Drug Discovery, Inc. 社2018CDD Electronic Lab Notebook (ELN) - Collaborative Drug Discovery Inc. (CDD)アメリカ合衆国UncountableUncountable Inc.社2018アメリカ合衆国Signals NotebookPerkinElmer Inc.社2017アメリカ合衆国Pillar SciencePillar Science社2017カナダMbookMestrelab Research社2015スペインSciNote ELNBy SciNote LLC社およびBioSistemika LLC社、科学研究で発表されたものをベースとする2015 アメリカ合衆国LabstepLabstep社2015イギリスRND NOTECyberline Co., Ltd.社2015韓国Open Science Framework (OSF)Center for Open Science2013アメリカ合衆国LabfolderLabforward GmbH社2012ドイツRSpaceResearchSpace社2012アメリカ合衆国BenchlingBenchling, Inc.社2012アメリカ合衆国LabGuruBiodata Ltd社2011アメリカ合衆国Scilligence ELNScilligence社2011アメリカ合衆国Arxspan ELNBruker, Inc. 社2011アメリカ合衆国eLabJournaleLabNext社2010オランダLabArchivesLabArchives LLC社2009アメリカ合衆国Sapio Seamless ELNSapio Sciences LLC社2007アメリカ合衆国LabWareLabWare ELN社2010アメリカ合衆国Sapio Seamless ELNSapio Sciences LLC社2007アメリカ合衆国LabVantage 8LabVantage Solutions, Inc.社2007アメリカ合衆国OpreX Informatics ManagerYokogawa Electric 社2023日本Jikken NoteJIYU Laboratories社2024日本
オープンソースのELN ソフトウェア ソフトウェア名称開発言語ライセンスインストール場所Other infoJupyterPythonBSDサーバやPCWebアプリケーションOpenWetWarePHPGPL v2MITelabFTWPHPGNU AGPLv3サーバやPCキュリー研究所により開発されたJava, PythonApache License 2.0サーバやPCETH Zürichにより開発された
References