中村 伸人（なかむら のぶと、1974年12月18日 - ）は、日本の実業家。
経歴 2002年5月、27歳でスポーツコミュニティ株式会社を設立（現：代表取締役）。
スポーツを通じた人間教育、子どもと共に指導員も一緒に成長する「共育」を指導理念とした、日本最大級の会員数を誇る体操教室を日本全国及び台湾に展開させている。また、日本におけるスポーツの問題点をビジネスとして解決していくことをミッションとし、スポーツのスクール事業だけではなく、スポーツでまだビジネス化できていない事業についても独自の方法でキャッシュポイントを見つけビジネス化している。スポーツを通じて礼儀やルールを伝え、人間形成と社会貢献につなげる（2023年6月）書籍『ソーシャルグッドビジネス最前線』.毎日新聞出版.2023年6月19日発売。
・2023年1月より、BS11ForJapan-日本の未来がココに⁻に出演。For JAPAN -日本の未来がココに-[シーズン1（2023年1月～10月）]
・2024年4月より、ForJapanチャンネル＠ABEMA-日本を経営せよ-に出演中。For JAPAN -日本を経営せよ-[シーズン2（2024年4月～11月）]
・2025年より、YouTube「アスリートキャリア」に出演に出演中。
1．固定施設を持たない
固定施設を持たない体操教室を全国に展開。あえて、固定施設を持たないことで子どもたちが通いやすく、人口の移り変わりによる商圏の変化に対応できる安定したビジネスを行っている。
2．大型トランポリン
器械体操の教室にもかかわらず、日本で唯一、「トランポリン」を種目として全教室に取り入れ、独自のサービスを提供。運動嫌いな子どもも含め、誰でも馴染めて運動を楽しめることで、多くの保護者、子どもたちから支持を得て、教室の人気を維持・向上している。体操のみのスポーツ教室としては、日本最大級の会員数を持つほどに成長させた。TV【カンニング竹山のイチバン研究所】出演（2022年12月）TOKYO MX2022年12月17日放送回。
3．スポーツを通じた人間教育
創業時よりスポーツを通じた人間教育・非認知能力の向上を提唱し、挨拶や礼儀の大切さはもちろん、子どもの発達発育過程や心の成長に直接ふれあい、時代が変化しても社会に出て活躍できる人間に成長できる教育に力を入れている。
4．共育
「子どもに成長してもらうためには、指導者も一緒に成長する必要がある」という「共育」を指導理念としている。これには、様々なスポーツ出身の指導者が、自身の体験から得たスポーツからの学びを次世代の子ども達に伝え、子ども達から得た気づきも指導力の源にしていくという意味を込めている。子ども達への教育だけでなく、指導者の人間性を磨く指導者育成にも力を入れている。
5．スポーツビジネスの海外展開
2019年には、台湾に子会社を設立し、日本のスポーツ教育を世界へ伝える活動にも力を入れている。2023年には、台湾の体操教室をM&Aし4店舗取得。さらには自社ブランドの教室も出店し、現在、現地法人で合計6店舗運営している。 ・小熊猫體操教室（台北市、桃園市、新北市で3店舗） ・小虎世界體操教室（台北市で3店舗） 2023年を牽引する26人の経営者『子どもたちを豊かに育てる体操教室で世界を目指す』（2023年6月）週刊エコノミスト（臨時増刊号）. 毎日新聞出版.
6．自治体のDXや施設管理に関するシステム開発
2024年、システム開発を行うスポーツコミュニティテック株式会社を設立。
主な開発・構築実績 ・行政が実施する学校施設開放事業において、従来は紙で行われていた管理をDX化。予約・鍵の受け渡し・支払いまでをワンストップで完結できる施設予約システム「スポコミねっと」を開発・構築し、自治体職員、学校職員、利用者の3社の負担を大幅に軽減。現在は公共施設の予約管理においても同システムの利用を進めている。 ・現場の声を反映し、「スポコミねっと」と連動して自動で解錠・管理ができるスマートキーボックスの開発 契約行政(提携自治体一覧)
千葉県松戸市／ 茨城県つくば市／ 埼玉県戸田市／ 神奈川県海老名市／ 岐阜県土岐市／ 大阪府和泉市／ 奈良県大和高田市
7．YouTube「アスリートキャリア」をオウンドメディアとして立ち上げ
2025年よりYouTube番組「アスリートキャリア」を企画・プロデュースし、自身も出演。元ソフトバンク取締役の小林至をはじめとする各界の著名人との対談を通じてスポーツビジネスの裏側や人材育成を深掘りし、挑戦するアスリートを応援しながらスポーツ界全体の活性化を目指している。
6．スポーツビジネスにおける事業展開
2015年、体操器具、ユニフォーム、シューズの製造・販売を行うサルトスポーツ株式会社を設立。2024年5月、スポーツ業界でのITビジネスへも本格的に参入し、スポーツコミュニティテック株式会社を設立。
8．スポーツビジネスにおける事業展開
2015年、スポーツ用具のほか、すべての製品を自社で一貫生産（内製化）する体操器具の製造・販売を行う会社を設立。
脚注